ボイラーオペレーターになるには
別名: ボイラー技士
ボイラーを運転して蒸気や温水を発生させ、空調、自家発電用タービン、工場の各種加熱・保温装置などに供給する。
仕事内容
ボイラーオペレーターの仕事の中で最も重要なことは、常に正常運転ができるようボイラーの保守、管理に注意を払うことであり、一般の従業員の出勤時には所定の熱源の供給ができるようにすることである。各施設に所定の蒸気等の供給が正常に行われているか、常に計器類の監視を行う。
ボイラーが正常に運転されるために、圧力、水位及び燃焼状態を常に監視し、急激な負荷の変動を与えないようにするほか、最高使用圧力を超えて圧力を上昇させないようにする。また、適宜ボイラー水の吹き出しを行い、ボイラー水の濃縮を防ぎ、低水位燃焼遮断装置、火炎検出器やその他の自動制御装置の点検を行う。排出されるばい煙による問題を防止するため、関連施設及び燃焼方法を改善する等により大気汚染の防止にも努める必要がある。
1月に1回、ボイラー本体、燃焼装置、自動制御装置,附属装置、附属品について定期に検査を行い、これを記録しておくことも重要な業務である。
また、異常事態が生じた場合は手動で運転を止めてボイラーや他の装置の破損を防止したり、故障または破損箇所を発見した場合は修理の依頼等をすることもある。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
作業中の保護具(ヘルメット、ゴーグル、グローブ、安全靴等)
主な業務
- 常に正常運転ができるようボイラーの保守、管理をする。
- ボイラー自動制御のシーケンス制御を設定する。
- 建物内の気温を管理する。
- ボイラーに水を供給する。
- 建物の暖房装置に温水やスチームを供給するため、ボイラーに燃料を送り燃焼させる。
- 計器及び目視にてボイラーの運転状況を監視する。
- 燃料の供給状況を監視する。
- ボイラーの水質を管理する。
- ボイラーに送り込む燃焼用空気の量を調整する。
- 調節弁を操作して温水やスチームの温度や圧力を調整する。
- 蒸気タービン発電機や暖房用熱源の監視や維持管理をする。
- 排水処理を維持管理する。
- 作業終了後は、ボイラーを停止させ、各種機器に蒸気を供給していたバルブを閉じる。
- 保管している燃料の残量をチェックし、記録をする。
- 燃焼残渣(ざんさ)を処理する。
- 異常事態が生じた場合は、手動で運転を止めて人的災害及びボイラーや他の装置の破損を防止する。
- ボイラーの故障または破損箇所を発見した場合は、修理や修理の発注をする。
- 複数のボイラーのローテーションをする。
なるには
ボイラーオペレーターとして仕事をするには、厚生労働省の定める一定の資格が必要であり、取扱うボイラーの規模により資格が異なる。二級ボイラー技士の免許については受験資格に学歴や年齢など特に制限はないが、満18歳に満たない者は免許を取ることができない。更に、二級免許取得者は一級、一級免許取得者は特級の受験資格が得られる。ボイラー取扱い作業の指揮・管理を行うボイラー取扱作業主任者になるには、ボイラーの規模により必要な免許が異なる。
関連資格としては、ボイラー整備士等がある。
ボイラー及び周辺機器を操作することから、機械が好きな人が向いている。
この仕事で働く人は、高卒の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査(複数回答)によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。
就き方
- 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です:ボイラー整備士。
- 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です:建築物環境衛生管理技術者。
- 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です:ボイラー・タービン主任技術者。
- 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です:第一種電気主任技術者、第二種電気主任技術者、第三種電気主任技術者。
- 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です:第二種電気工事士。
- 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です:危険物取扱者(甲種)、危険物取扱者(乙種)、危険物取扱者(丙種)。
- 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です:第一種作業環境測定士、第二種作業環境測定士。
- 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です:エネルギー管理士。
給与 · 求人の状況 · AIとこの職業
- 平均年収:¥4,522,600 民間企業だけ(常用労働者10人以上の事業所)の数値です。公立学校の教員や警察官などの公務員は含まれません。
- 月の所定内給与(残業代と賞与を除く):中央値は¥272,000で、中間の半数の人は月¥239,800〜¥314,700です。
- 賃金構造基本統計調査の職種「その他の定置・建設機械運転従事者」の数値です
- ハローワークの有効求人倍率は1.83倍です(2025年)。 将来の予測ではなく、いまの求人の状況を示す数値です。ハローワークに登録された求人と求職者だけを数えたもので、大卒や専門職の採用の多くはハローワークを通りません。
- 国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。
労働条件の特徴
ボイラーを設置している事業場に直接雇用されたり、ビルメンテナンス会社に雇用され、会社の契約先施設に派遣されて就業する。
賃金、労働時間等の労働条件は勤務先の規定による。業務開始時間には定常状態にしなければならないため、一般の従業員より早出が必要な場合もあるが、平常時は残業は比較的少ない。24時間連続運転を行っている事業場では交替制で勤務する体制となっている。
作業場は中小規模の設備では屋内であることが多く、計器監視等が主な仕事で、体力を必要とする作業は少ない。ただし、大規模の設備ではボイラーは屋外に設置される例が多くなるため、屋外での作業が増える。
よくある質問
ボイラーオペレーターになるにはどうすればいいですか?
ボイラーオペレーターとして仕事をするには、厚生労働省の定める一定の資格が必要であり、取扱うボイラーの規模により資格が異なる。二級ボイラー技士の免許については受験資格に学歴や年齢など特に制限はないが、満18歳に満たない者は免許を取ることができない。更に、二級免許取得者は一級、一級免許取得者は特級の受験資格が得られる。ボイラー取扱い作業の指揮・管理を行うボイラー取扱作業主任者になるには、ボイラーの規模により必要な免許が異なる。
日本でのボイラーオペレーターの収入はどのくらいですか?
民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥4,522,600です(厚生労働省)。 この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「その他の定置・建設機械運転従事者」のものです。
ボイラーオペレーターになるには学位が必要ですか?
通常は必要ありません。この職業が属する国勢調査の職業分類で大卒以上の人は12%にとどまります。
AIによってボイラーオペレーターの仕事は変わりますか?
国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。
出典
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」令和7年、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 総務省統計局「令和2年国勢調査」抽出詳細集計、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)職業情報データベース ダウンロードデータ(解説系 ver.7.01、簡易版数値系 ver.7.00)、職業情報提供サイト(job tag)、2026年10月4日取得
- International Labour Organization, Generative AI and Jobs: A Refined Global Index of Occupational Exposure (ILO Working Paper 140, Gmyrek et al.)(ILO Working Paper 140, May 2025, Annex Table A1)、CC BY 4.0、2026年10月4日取得
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ(IPD_DL_description_7_01.xlsx)ver.7.01 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ(IPD_DL_numeric_7_00.xlsx)ver.7.00 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成
出典:総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成
出典:文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成
出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」を加工して作成
出典:総務省「日本標準職業分類(平成21年12月告示)」
2026年10月4日更新
