栄養士になるには

別名: 学校栄養士, 福祉施設栄養士, 病院栄養士, 管理栄養士

病院、社会福祉施設、企業、学校、行政機関などで、栄養に関する指導・助言や食事の管理などを行う。

仕事内容

栄養指導については、病院、保健所、学校、社会福祉施設などで個人の特性や環境に合わせて、栄養や食生活、食事と健康との関係についてアドバイスする。

食事の管理については病院や学校などの施設で、対象となる患者や生徒の健康や栄養状態、材料の種類、予算を考えながら献立を作成する。献立には季節感を取り入れ、給食調理員の協力を得て食事の用意も行う。また、栄養価の計算や材料の発注も行う。

特に病状が変わりやすい入院患者に対する場合、それぞれの病状に合わせた栄養補給のための食事が必要となるので、医師の発行する「食事せん」によって食事を調製することが重要な仕事となる。

このほか健康や栄養について国や自治体が行う広報活動や調査研究にかかわる仕事をしたり、食品を取り扱う企業で、消費者を対象とする広報や調査、相談などに携わることもある。

栄養士のうち、特に高度な専門知識が必要な仕事に従事する人について、「管理栄養士」の資格が設けられている。また、小・中学校において児童・生徒に食に関する指導を行う「栄養教諭」がある。この資格は管理栄養士又は栄養士の資格を持っている者が、教諭資格に必要な科目を修得し、教育実習を経て取得できる。

◇　よく使う道具、機材、情報技術等

調理道具（包丁、ガスコンロ等）

主な業務

• 給食施設の栄養の基準を定め、献立を作成する。
• 給食調理業務を監督し、栄養および品質の基準に合致しているかどうかをチェックする。
• 給食サービスに使用する食材を選択し、発注する。
• 給食施設におけるサービスや栄養指導の状況について記録し、報告をまとめる。
• 生徒の発育に必要な栄養と、給食の予算を考慮して献立を作成する。
• 学年ごとに給食の残量を計算し、記録する。
• 医師および医療担当者と連携し、食事療法の必要な患者の献立を作成する。
• 入院患者の摂食状況など栄養状態および対応について医師に報告する。
• 食事の改善や栄養知識に関する指導プログラムを作り、入院患者や家族を教育指導する。
• 食事制限のある患者やその家族の栄養指導を行い、継続的に状況をチェックする。
• 食事療法が必要な人の食物の選択や調理に関する相談に応じ、献立の作成についてアドバイスする。
• 食中毒等を防ぐため、衛生管理を行い、調理員に必要な指導をする。
• 高齢者のえんげ状態を確認する。
• 施設の行事を企画し、開催する。
• 特定保健指導に関連する面談や、生活習慣病予防の指導をする。
• 児童や患者の栄養調査を行う。
• 事業者や在宅者に、健康管理や栄養管理の啓発をする。
• 栄養教諭は小・中学校において児童・生徒に食に関する指導を行う。
• 母親学級で栄養相談に応じ、調乳の指導をする。
• 高齢者施設で、入所者や介護者の栄養相談に応じる。
• 請求書など、帳票類を整理する。
• スタッフの労務管理をする。
• 現場の調理員に指示を出す。
• 厨房や調理システムを設計し、新たな設備を導入する。
• 健康維持増進プログラムを策定する。
• 栄養士を目指す学生に授業をする。
• 調理実習をする。

なるには

栄養士になるには、厚生労働大臣の指定した栄養士養成施設を卒業し、都道府県知事に申請し免許を受ける必要がある。

管理栄養士になるためには、栄養士免許を取得した後、養成施設と実務経験を合わせて5年（4年養成施設の場合は実務経験が1年、3年養成施設の場合は実務経験が2年、2年養成施設の場合は実務経験が3年）以上経てから管理栄養士国家試験に合格しなければならない。ただし、管理栄養士育成施設（修学4年）を卒業した者は栄養士免許を取得後すぐに管理栄養士国家試験を受験できる。

栄養について豊富な知識を持ち、新しい食品や健康に関する情報に絶えず関心をはらうこと、食事のあり方や食生活の内容などについて、わかりやすく指導・助言する能力などが必要である。

就職後も知識や技術の研鑽は欠かせないため、研修などを通じて専門性を深めていく。日本栄養士会では、「臨床栄養」、「学校栄養」、「健康／スポーツ栄養」、「給食管理」、「公衆栄養」、「地域栄養」、「福祉栄養（高齢者・障がい者）」、「福祉栄養（児童）」の８つの分野で「認定管理栄養士」「認定栄養士」を認定している。この他、特定保健指導やスポーツ栄養など５つの特定分野で認定する「特定分野管理栄養士」、がん患者、糖尿病患者等に対応する「専門管理栄養士」などの資格もある。

認定を受けることで、それぞれのテーマに対して専門的技術、知識を実践レベルで習得している栄養士、管理栄養士であることを示すことができる。

この仕事で働く人は、大卒または短大卒の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査（複数回答）によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。

就き方

• 大学: 健康科学・公衆衛生の学位, 日本の46校の大学で開講
• 専門学校・短大・高専・技能検定: 短期大学 job tag の調査では、この仕事で働く人の40%が短大卒の人が多いと答えています。2025年3月に短大を卒業して「その他の保健医療従事者」に就職した人は2,006人で、学科別では家政96%でした（令和7年度学校基本調査 第103表）。; 専門学校：栄養（衛生関係） 専修学校の「栄養」の課程は、2024年度の卒業生が1,882人で、そのうち1,555人が関連分野に就職しました（令和7年度学校基本調査 第237表）。課程と職業の対応付けは Peernovo によるものです。
• 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です：栄養教諭。
• 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です：栄養士。
• 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です：管理栄養士。

給与 · 求人の状況 · AIとこの職業

• 平均年収：¥4,040,300 民間企業だけ（常用労働者10人以上の事業所）の数値です。公立学校の教員や警察官などの公務員は含まれません。
• 月の所定内給与（残業代と賞与を除く）：中央値は¥259,400で、中間の半数の人は月¥226,300〜¥294,700です。
• ハローワークの有効求人倍率は1.93倍です（2025年）。 将来の予測ではなく、いまの求人の状況を示す数値です。ハローワークに登録された求人と求職者だけを数えたもので、大卒や専門職の採用の多くはハローワークを通りません。
• 国際労働機関（ILO）の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。

労働条件の特徴

就業者は大部分が女性で、勤務先は病院、社会福祉施設、小・中学校、企業のほか、食品会社や化粧品会社で調査研究にたずさわる人もいる。また、スポーツの現場で働いたり、栄養コンサルタントとしてフリーで働いている人もいる。

働く環境は、職場によって差はあるが、事務室内、調理場など施設内のほか、担当する仕事によっては、家庭訪問や講習会などで外に出かける場合もある。

勤務体制は、一部大きな病院や社会福祉施設の勤務などの場合を除いて、交替制はほとんどなく、残業も比較的少ない。調理場に出て仕事をするような場合、事務所等に比べると高温多湿の環境で立ち作業やかがみ作業をすることがある。今後は、高齢者や障害のある人の社会福祉施設の増加が見込まれ、入院患者の栄養管理などの仕事も高度化することから、福祉や医療の現場での活動が拡大するとみられる。また、栄養コンサルタント、フードコーディネーター等、独立・開業による職域拡大も見込まれる。

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よくある質問

栄養士になるにはどうすればいいですか？

栄養士になるには、厚生労働大臣の指定した栄養士養成施設を卒業し、都道府県知事に申請し免許を受ける必要がある。

日本での栄養士の収入はどのくらいですか？

民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥4,040,300です（厚生労働省）。

栄養士になるには学位が必要ですか？

必ずしも必要ではありません。この職業が属する国勢調査の職業分類では、働く人の47%が大卒以上です。主な就き方：健康科学・公衆衛生の学位、短期大学、専門学校：栄養（衛生関係）。

AIによって栄養士の仕事は変わりますか？

国際労働機関（ILO）の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。

出典

• 厚生労働省「一般職業紹介状況（職業安定業務統計）」令和7年、政府標準利用規約（第2.0版）、2026年10月4日取得
• 総務省統計局「令和2年国勢調査」抽出詳細集計、政府標準利用規約（第2.0版）、2026年10月4日取得
• 独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）職業情報データベース ダウンロードデータ（解説系 ver.7.01、簡易版数値系 ver.7.00）、職業情報提供サイト（job tag）、2026年10月4日取得
• 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」、政府標準利用規約（第2.0版）、2026年10月4日取得
• International Labour Organization, Generative AI and Jobs: A Refined Global Index of Occupational Exposure (ILO Working Paper 140, Gmyrek et al.)（ILO Working Paper 140, May 2025, Annex Table A1）、CC BY 4.0、2026年10月4日取得

独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ（IPD_DL_description_7_01.xlsx）ver.7.01 職業情報提供サイト（job tag）より2026年10月4日にダウンロード（https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download）を加工して作成

独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ（IPD_DL_numeric_7_00.xlsx）ver.7.00 職業情報提供サイト（job tag）より2026年10月4日にダウンロード（https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download）を加工して作成

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

出典：総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成

出典：文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成

出典：厚生労働省「一般職業紹介状況（職業安定業務統計）」を加工して作成

出典：総務省「日本標準職業分類（平成21年12月告示）」

2026年10月4日更新