美容師

美容師になるには

Q: 日本での美容師の収入はどのくらいですか？

民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥3,885,200です（厚生労働省）。 この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「理容・美容師」のものです。

別名: スタイリスト（美容師）, ヘアデザイナー（美容師）, メイクアップアーティスト（美容師）

カット、パーマ、カラーリング（毛染め）、化粧などの技術を使い、美しいヘアファッションやメイクアップを行う。

仕事内容

カット、パーマ、カラーリング（毛染め）、化粧などの技術を使い、美しいヘアファッションやメイクアップを行い、容姿を美しくすることが美容師の仕事である。

さらに、ヘアファッションやメイクだけでなく、ネイルや着付けまで、美容師が行うことも多い。顧客の要望に最大限こたえ、それに自分の技術と美的センスを加味して、初めて評価を得ることができる。

まず、顧客とコミュニケーションをとりながら髪の状態を見る。そして顧客の要望をしっかりと聞き、ヘアスタイルを決めてから作業に入る。馴染みの顧客ならカルテを見て検討する。カットには、シザース（はさみ）、レザー（かみそり）、コーム（くし）などが使われる。

カット、シャンプー、ブローという具合に、スタッフで分担することもあり、チームワークも大切となる。要望によってパーマ、カラーリングなどを行う。決まった髪形を作る技術が優れているだけでは十分でなく、顧客の好みに合わせて満足させることが必要である。自分の創造性やセンスをプラスしながら、顧客の要望に応える。美容師はヘアスタイリストと呼ばれることもある。

◇　よく使う道具、機材、情報技術等

シザース（はさみ）、レザー（かみそり）、コーム（くし）、レジ（小売店、レストラン等）

主な業務

希望のサービスとヘアスタイルをお客に聞き、アドバイスして決める。
髪をシャンプー、リンスする。
はさみとくしを使用して、髪のカットをする。
髪に薬品をつけ、カーラーで巻いたりアイロンでのばしたりしてパーマをかける。
塗布器具やブラシを使用して、カラーリングをしたりメッシュをいれたりする。
手やバイブレーション装置によってお客の頭皮や肩をもみほぐす。
髪をドライヤーで乾かす。
髪をくしやブラシでとき、スプレーをかけてセットする。
サービス中の客と会話する。
客の顔や髪を分析してスタイルのアドバイスをしたり、美容方法を教える。
会計をし、美容サービスなどのカルテの記録を更新し、管理する。
シャンプーやリンスなどのヘアケア製品を店内販売する。
眉とまつげの形を整えて色を足し、脱毛クリームと毛抜きを使用して顔の脱毛をする。
専用の機械を使って、頭皮や髪の毛のダメージをチェックする。
パーマやカラーリングの薬品の管理をする。
店舗の経営戦略を考え、顧客や経費を管理する。
店舗の衛生管理を行う。
新しい商材やサービスメニューを考案し、導入する。
新しい髪型や髪のセットの方法の情報を集め、練習をする。

なるには

美容師になるには、都道府県知事指定の美容師養成施設昼間・夜間課程の通常課程は２年以上（修得者課程は１年以上）、通信課程の通常課程は３年以上（修得者課程は１年６月以上）で美容師になるために必要な知識・技能を修得・卒業し、美容師国家試験に合格しなければならない。合格後、美容師免許申請をすることで美容師免許証が交付される。

2018年4月より、一部の養成施設では理容師免許の有資格者を対象に「修得者課程」が設けられている。修得者課程は履修課程の大幅な減免や履修期間が短縮されており、美容師の資格が取得しやすくなっている。

美容師の免許を受けた後3年以上美容の業務に従事し、かつ、所定の講習会の課程を修了した者は「管理美容師」の資格が取得できる。「管理美容師」は常時2人以上美容師がいる美容室に置くことが義務付けられており、将来独立開業する際に役立つ資格である。

美容師には美的センスや技術はもちろん、コミュニケーション能力や奉仕の精神、機敏さも必要である。一日中立ち作業なので、体力も必要である。美容室や美容師により人気の差が大きいのが特徴であり、努力と才能、センス次第では高い収入が得られる仕事とも言える。将来は有名になり、自分の店を持つのが夢であるという人もいる。

この仕事で働く人は、専門学校卒の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査（複数回答）によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。

就き方

専門学校・短大・高専・技能検定: 専門学校：美容（衛生関係）専修学校の「美容」の課程は、2024年度の卒業生が17,024人で、そのうち15,393人が関連分野に就職しました（令和7年度学校基本調査第237表）。課程と職業の対応付けは Peernovo によるものです。
国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です：理容師。
国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です：美容師、管理美容師。この仕事に就くには必要です（job tag の「就くには」をもとに Peernovo が判断）。

給与 · 求人の状況 · AIとこの職業

平均年収：¥3,885,200 民間企業だけ（常用労働者10人以上の事業所）の数値です。公立学校の教員や警察官などの公務員は含まれません。
月の所定内給与（残業代と賞与を除く）：中央値は¥260,000で、中間の半数の人は月¥215,900〜¥349,400です。
賃金構造基本統計調査の職種「理容・美容師」の数値です
ハローワークの有効求人倍率は3.15倍です（2025年）。将来の予測ではなく、いまの求人の状況を示す数値です。ハローワークに登録された求人と求職者だけを数えたもので、大卒や専門職の採用の多くはハローワークを通りません。
国際労働機関（ILO）の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。

労働条件の特徴

資格取得後、美容室に勤務する。定休日は勤務先によって異なるが、土日は顧客が多く訪れるため勤務日となる場合が多い。

また、結婚式場の美容室では、かつらの調整、着付け、化粧などが中心になる。成人式や年末などは繁忙期であり、営業時間終了後も仕事をする場合もある。

若者に人気のある職業である一方、仕事に就いてからも、営業時間外にカットなどの練習をして、技術を高めていかなければならないなど、厳しい面もある。

なお、高齢化の進展に伴い、介護施設、個人宅等への訪問サービスのニーズが高まってきているなど、美容師に期待される役割は拡がってきている。

よくある質問

美容師になるにはどうすればいいですか？

日本での美容師の収入はどのくらいですか？

民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥3,885,200です（厚生労働省）。この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「理容・美容師」のものです。

美容師になるには学位が必要ですか？

通常は必要ありません。この職業が属する国勢調査の職業分類で大卒以上の人は2%にとどまります。主な就き方：専門学校：美容（衛生関係）。

AIによって美容師の仕事は変わりますか？

国際労働機関（ILO）の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。

出典

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」、政府標準利用規約（第2.0版）、2026年10月4日取得
厚生労働省「一般職業紹介状況（職業安定業務統計）」令和7年、政府標準利用規約（第2.0版）、2026年10月4日取得
総務省統計局「令和2年国勢調査」抽出詳細集計、政府標準利用規約（第2.0版）、2026年10月4日取得
独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）職業情報データベースダウンロードデータ（解説系 ver.7.01、簡易版数値系 ver.7.00）、職業情報提供サイト（job tag）、2026年10月4日取得
International Labour Organization, Generative AI and Jobs: A Refined Global Index of Occupational Exposure (ILO Working Paper 140, Gmyrek et al.)（ILO Working Paper 140, May 2025, Annex Table A1）、CC BY 4.0、2026年10月4日取得

独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成職業情報データベース解説系ダウンロードデータ（IPD_DL_description_7_01.xlsx）ver.7.01 職業情報提供サイト（job tag）より2026年10月4日にダウンロード（https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download）を加工して作成

独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成職業情報データベース簡易版数値系ダウンロードデータ（IPD_DL_numeric_7_00.xlsx）ver.7.00 職業情報提供サイト（job tag）より2026年10月4日にダウンロード（https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download）を加工して作成

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

出典：総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成

出典：文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成

出典：厚生労働省「一般職業紹介状況（職業安定業務統計）」を加工して作成

出典：総務省「日本標準職業分類（平成21年12月告示）」

2026年10月4日更新