ITコンサルタントになるには
別名: ERPパッケージコンサルタント, システムアナリスト, システムコンサルタント, 情報セキュリティコンサルタント
顧客のIT戦略に関して、コンサルティングを行い、提案、助言する。
仕事内容
顧客のIT戦略に関して、コンサルティングを行い、提案、助言する。顧客のIT・デジタル投資において、大局的な観点から、経営戦略の策定(目標やビジョンの策定)に関してコンサルティングを行ったり、具体的に、顧客の情報化に関して、課題の整理や分析、またその解決法を検討する。なお、特にDX(デジタル・トランスフォーメーション)に係わる仕事をする人はDXコンサルタントと呼ばれる。
経営戦略におけるITコンサルティングは経営コンサルタントの仕事に近く、その重要性は昨今ますます高まっている。具体的な課題の整理や分析はシステムエンジニアの仕事に近く、デジタル技術を活用し、ハードウェア、ソフトウェア、ネットワークによって構成されるシステム全体の設計や開発の検討を行う。この際、システム構築事業者からは独立した客観的な立場から、開発するシステムについて検討する。経営戦略のコンサルティングから具体的な開発のコンサルティングまで、仕事は幅広いが、どちらかに特化して仕事をする場合もあり、規模の小さな案件ではこの両者を行う場合もある。
IT導入のコンサルティングでは、顧客、市場、業界に関する情報を収集し、顧客の経営計画、ビジョン、ミッション、課題等を整理する。経営戦略に関して、顧客と意見交換したり、経営トップの考え方を把握する。このように収集、整理した情報から、経営の視点で課題を抽出し、IT導入によって課題をどのように解決するか戦略を考える。なお、近年ではノーコード、ローコード開発の出現によってIT導入・活用にかかるコストが減じているなど、IT導入のあり方が大きく変化している。ITコンサルタントには時代に対応した新たな役割が求められているといえる。
システム構築のコンサルティングでは、顧客のビジネスやITに関する課題を分析したうえで、データドリブンな経営に向けたデータ活用の仕組み化など、情報システム構築によるソリューション(解決策)を検討する。情報機器、ソフトウェア、データベース、ネットワーク、クラウドサービス、またセキュリティなどを総合的に考え、構築するシステム全体の構造や方針に関して提案する。構築するシステムが満たすべき基準を明らかにしたり、技術的なリスクについて事前に評価したりもする。
大規模な案件では、様々な技術者や色々な会社と共同で戦略やシステムを検討する。主に自社で仕事をするが、顧客先でプレゼンや会議があることもある。
<就業者へのメッセージ>
現代においてITは社会のインフラとなっています。それに深く関わって、社会全体が快適に、幸せになるようにする最高の職業だと思います。ぜひそういった仕事に関わってみませんか。(代表取締役 60代)
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
文書作成ソフト(Word、一太郎等)、表計算ソフト(Excel、Googleスプレッドシート等)、プレゼン資料作成ソフト(PowerPoint、Keynote等)、パソコン、生成AIシステム(ChatGPT等)
主な業務
- 顧客、市場、業界に関する情報を収集、整理する。
- 関連する法規制を把握する。
- 事業が法制度に違反していないかを確認し、必要な許認可を取得する。
- 顧客の経営計画、ビジョン、ミッション、課題等を整理する。
- 顧客と意見交換したり、経営トップの考え方を把握する。
- 顧客のIT投資の戦略を検討する。
- 検討したIT戦略をプレゼンする。
- 顧客のビジネス上及びIT上の課題を分析する。
- 情報システム構築による解決策を検討する。
- 開発するシステム全体の構造や開発方針を検討する。
- 開発するITシステムの概要等をプレゼンし、顧客と検討する。
- 実際の開発方法を検討する。
- 開発するシステムが満たすべき基準を明らかにする。
- 開発の技術的なリスクについて事前に影響等を検討する。
- 契約書類を作成する。
- プロジェクトの進行を管理する。
なるには
この仕事に就くためには、情報系や経営系の大学・大学院を卒業し、ユーザー企業、コンサルティング企業、IT企業等で実務経験を積むのが一般的である。多くの場合、ITシステムの構築や運用を長く経験した者か、様々な経営コンサルティングに携わりITの専門能力も高い者が就業する。一方、デジタル技術やツールが一般的になった昨今では、個別の現場経験を活かしてITコンサルタントやDXコンサルタントになるなど、就業ルートがますます多様になってきている。
顧客のIT・DX戦略のコンサルティングを行ったり、デジタル化を促進したりしながら、実際に顧客にシステムを導入するまでの一連の作業の経験を重ね、スキルを高めていく。また、経営もデジタル技術も、必要となる知識やスキルは非常に幅広いため、業種や対象とするシステムについて得意分野を持つことが多い。
ITコンサルタントは、顧客、市場、業界、また、関連法規をよく理解し、デジタル技術を活用した経営戦略を考えられることが必要である。また、ソフトウェア、ハードウェア、ネットワーク、クラウドサービスに関する知識や経験も重要である。
ビジネスや社会の変化を的確に把握しておく必要があり、特にデジタル技術は技術革新が急速であるため、常に新たな技術や製品について情報収集することも大切である。加えて、今使える物の中から最適なツールを選択できる能力も重要であり、顧客にとって最善の方策を客観的に検討することが求められる。
この仕事で働く人は、大卒または大学院修士課程修了の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査(複数回答)によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。
就き方
- 大学: コンピューター・ITの学位, 日本の96校の大学で開講
給与 · 求人の状況 · AIとこの職業
- 平均年収:¥8,890,400 民間企業だけ(常用労働者10人以上の事業所)の数値です。公立学校の教員や警察官などの公務員は含まれません。
- 月の所定内給与(残業代と賞与を除く):中央値は¥445,500で、中間の半数の人は月¥344,100〜¥623,700です。
- 賃金構造基本統計調査の職種「システムコンサルタント・設計者」の数値です
- ハローワークの有効求人倍率は1.50倍です(2025年)。 将来の予測ではなく、いまの求人の状況を示す数値です。ハローワークに登録された求人と求職者だけを数えたもので、大卒や専門職の採用の多くはハローワークを通りません。
- 国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIによってこの仕事の一部の作業が変わる可能性があります。
労働条件の特徴
勤務先は、シンクタンク、経営コンサルティング会社、システム開発会社等である。職場は都市部に多い。
賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定による。担当した案件や仕事の成果によって給与の個人差が大きくなる場合もある。
コンサルティングの状況によって忙しさが異なり、IT戦略・DX戦略をまとめるとき、システム開発の方向を決めるとき、また、新たに検討しなくてはならないことが発生した場合等には会議等が長引くこともある。また遠隔での業務も増えている一方で、現場に直接出向いて情報を得ることも重要である。
今日、あらゆる分野で情報化が進展し、日々、新たな技術も生まれている。多くの選択肢の中で、客観的で最適な提案を行うコンサルティングへの期待は大きくなっており、活躍の場は広がっている。
関連する職業
よくある質問
ITコンサルタントになるにはどうすればいいですか?
この仕事に就くためには、情報系や経営系の大学・大学院を卒業し、ユーザー企業、コンサルティング企業、IT企業等で実務経験を積むのが一般的である。多くの場合、ITシステムの構築や運用を長く経験した者か、様々な経営コンサルティングに携わりITの専門能力も高い者が就業する。一方、デジタル技術やツールが一般的になった昨今では、個別の現場経験を活かしてITコンサルタントやDXコンサルタントになるなど、就業ルートがますます多様になってきている。
日本でのITコンサルタントの収入はどのくらいですか?
民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥8,890,400です(厚生労働省)。 この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「システムコンサルタント・設計者」のものです。
ITコンサルタントになるには学位が必要ですか?
多くの場合は必要です。この職業が属する国勢調査の職業分類では、働く人の71%が大卒以上です。
AIによってITコンサルタントの仕事は変わりますか?
国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIによってこの仕事の一部の作業が変わる可能性があります。
出典
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」令和7年、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 総務省統計局「令和2年国勢調査」抽出詳細集計、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)職業情報データベース ダウンロードデータ(解説系 ver.7.01、簡易版数値系 ver.7.00)、職業情報提供サイト(job tag)、2026年10月4日取得
- International Labour Organization, Generative AI and Jobs: A Refined Global Index of Occupational Exposure (ILO Working Paper 140, Gmyrek et al.)(ILO Working Paper 140, May 2025, Annex Table A1)、CC BY 4.0、2026年10月4日取得
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ(IPD_DL_description_7_01.xlsx)ver.7.01 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ(IPD_DL_numeric_7_00.xlsx)ver.7.00 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成
出典:総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成
出典:文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成
出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」を加工して作成
出典:総務省「日本標準職業分類(平成21年12月告示)」
2026年10月4日更新
