中学校教員になるには

別名: 中学校教諭, 中学校栄養教諭, 中学校養護教諭

中学生に専門の教科を教え、学級の担任として生徒を指導する。

仕事内容

中学生に、国語、社会、数学、理科、音楽、美術、保健体育、技術・家庭、外国語（主に英語）などの科目の一つを専門的に教え、道徳、総合的な学習の時間、特別活動の指導に当たり、学級を担任する。

各教科の授業は、年度のはじめに定めた年間指導計画に基づいて、教科書を主な教材として使用し、そのほかプリントや学習カード、スライドなどの補助教材を準備し、生徒の理解や進み具合にしたがって指導方法を工夫しながら教える。それ以外の時間は、教材研究や事務的作業を行う。

また、部活動、学校行事、PTA活動などもほかの教員と分担して受け持ち、学校の運営組織である教務部、学習指導部、生徒指導部、進路指導部などに所属し、それに関する仕事（校務分掌）も行う。

中学生は青年前期にあたり、小学生に比べて個性が明確になってくる。独立心や反抗心も出てくることなどから、精神面での指導も重要となる。教師間で連携・協力しながら、いじめや不登校の問題に取り組むことも求められる。中学校では、一般の教員のほか、学校全体をみる校長、副校長（教頭）、主幹等と、教務主任、学習指導主任、学年主任、保健主事、生徒指導主事、進路指導主事などが各担当分野の取りまとめを行っている。また、教科を専門に担当する講師や、特別支援学級が設置されている中学校にはその担任も配置されている。

◇　よく使う道具、機材、情報技術等

文書作成ソフト（Word、一太郎等）、パソコン、プリンター、コピー機

主な業務

• 学習指導要領や学校・自治体の定める条件に従い、授業の目標を立て、授業計画をまとめる。
• 授業や演習など、様々な方法を使い、生徒に専門の教科を教える。
• 学習効果を高めるため、視聴覚教材やパソコンを使用する。
• プリントやスライドなど、補助教材を準備する。
• 試験問題を作成し、試験を実施する。
• 出席簿や成績表を保管し、学校の規定に従って報告書を作成する。
• 学級の規律を保つ。
• 教材研究や学校の事務を行う。
• 生徒会組織やクラブ活動の指導、学級や学年の委員会活動への助言など、生徒への支援をする。
• 受験指導や進路指導をする。
• 給食や清掃の指導をする。
• 生活指導をする。
• 家庭訪問や面談を行い、生徒および生徒の家庭とのコミュニケーションを図る。
• 生徒、保護者、学校カウンセラーと話し合い、学校生活や学習上の問題の解決を図る。
• 教員・専門職員のミーティング、職員会議、教員の研修会などに参加する。
• 行政機関や地域の団体等と連携する。
• 校内のPCやICT教材を維持・管理する。
• 学級の設備・教材・備品を選び、保管・注文・配布し、在庫を管理する。

なるには

大学などで所定の単位を取得することで、中学校教諭免許を得ることができる。その上で、都道府県や政令指定都市の教育委員会が実施する教員採用試験、若しくは私立学校の教員採用試験に合格する必要がある。

教員採用試験は、各教科単位に行われ、合格すると採用候補名簿に登録される。

採用後も、節目の年次ごとの研修の他、教科や担当別（教務主任、生徒指導主事、進路指導主事、学年主任など）に、様々な研修の機会が設けられている。求められる資質としては、中学校教育全体への理解、指導教科などの専門的な知識や技能、生徒に対する理解や責任感などが重要であり、また、カウンセリングに関する知識や技能も望まれる。

副校長（教頭）、校長に昇任していくためには、選考試験を受ける必要がある。また、都道府県・市町村教育委員会の指導主事や管理主事などになる道も開かれているが、この場合も選考試験に合格する必要がある。

この仕事で働く人は、大卒の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査（複数回答）によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。

就き方

• 大学: 教育・教職の学位, 日本の82校の大学で開講
• 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です：中学校教諭免許（専修・１種・２種）。この仕事に就くには必要です（job tag の「就くには」をもとに Peernovo が判断）。

給与 · 求人の状況 · AIとこの職業

• 平均年収：¥7,351,700 民間企業だけ（常用労働者10人以上の事業所）の数値です。公立学校の教員や警察官などの公務員は含まれません。
• 月の所定内給与（残業代と賞与を除く）：中央値は¥432,700で、中間の半数の人は月¥336,100〜¥542,100です。
• 賃金構造基本統計調査の職種「小・中学校教員」の数値です
• ハローワークの有効求人倍率は0.80倍です（2025年）。 将来の予測ではなく、いまの求人の状況を示す数値です。ハローワークに登録された求人と求職者だけを数えたもので、大卒や専門職の採用の多くはハローワークを通りません。
• 国際労働機関（ILO）の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。

労働条件の特徴

中学校は設置者により、国立、公立、私立の3種類に大別される。中学校のうち91.4%が公立の学校である（2025年時点*）。国立なら国立大学法人職員、公立なら地方公務員となる。山間部やへき地、離島に勤務する場合や、海外の日本人学校で勤務する場合もある。

地域間異動については、採用された都道府県又は政令指定都市の教育委員会管内に限られ、他の教育委員会が管轄する地域に異動したい場合は、改めて教員採用試験を受験し合格しなければならない。ただし、都道府県教育委員会間の合意による交換教育はそうした対象とならない。

就業者のうち、女性の割合は45.0％であり、過去最高となっている（2025年時点*）。

各教科の時間数は、中学校学習指導要領によって定められており、これに基づいて教員の担当する授業時間も割り振られている。学校行事などがなければ、土日祝日が休みとなる。ただし、生徒の夏休み、冬休み、春休みの間は、部活動の指導や研修などに参加しているケースが多い。

中学校教員の仕事は立って行う活動が多い。中学生は小学生より成長しているので、指示にしたがって自主的に行動できる部分が増えるが、その前後やプロセスでは、教師の指導・監督が必要である。クラブ活動などを担当する場合は、学校外で活動を行うこともある。最近では、受験者数の減少もあって採用試験の競争倍率は低下傾向にある。

公立の中高一貫校の設置、少人数学級の実施、チームティーチングなど、指導体制の工夫や充実を図る動きがある。

*文部科学省、学校基本調査（令和7年）

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よくある質問

中学校教員になるにはどうすればいいですか？

大学などで所定の単位を取得することで、中学校教諭免許を得ることができる。その上で、都道府県や政令指定都市の教育委員会が実施する教員採用試験、若しくは私立学校の教員採用試験に合格する必要がある。

日本での中学校教員の収入はどのくらいですか？

民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥7,351,700です（厚生労働省）。 この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「小・中学校教員」のものです。

中学校教員になるには学位が必要ですか？

多くの場合は必要です。この職業が属する国勢調査の職業分類では、働く人の94%が大卒以上です。

AIによって中学校教員の仕事は変わりますか？

国際労働機関（ILO）の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。

出典

• 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」、政府標準利用規約（第2.0版）、2026年10月4日取得
• 厚生労働省「一般職業紹介状況（職業安定業務統計）」令和7年、政府標準利用規約（第2.0版）、2026年10月4日取得
• 総務省統計局「令和2年国勢調査」抽出詳細集計、政府標準利用規約（第2.0版）、2026年10月4日取得
• 独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）職業情報データベース ダウンロードデータ（解説系 ver.7.01、簡易版数値系 ver.7.00）、職業情報提供サイト（job tag）、2026年10月4日取得
• International Labour Organization, Generative AI and Jobs: A Refined Global Index of Occupational Exposure (ILO Working Paper 140, Gmyrek et al.)（ILO Working Paper 140, May 2025, Annex Table A1）、CC BY 4.0、2026年10月4日取得

独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ（IPD_DL_description_7_01.xlsx）ver.7.01 職業情報提供サイト（job tag）より2026年10月4日にダウンロード（https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download）を加工して作成

独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ（IPD_DL_numeric_7_00.xlsx）ver.7.00 職業情報提供サイト（job tag）より2026年10月4日にダウンロード（https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download）を加工して作成

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

出典：総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成

出典：文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成

出典：厚生労働省「一般職業紹介状況（職業安定業務統計）」を加工して作成

出典：総務省「日本標準職業分類（平成21年12月告示）」

2026年10月4日更新