医薬情報担当者になるには
正式名称：医薬情報担当者（MR）
製薬会社に勤務し、自社の医薬品を中心に、医療従事者に対し、医薬品の効果、使い方などの情報を提供するとともに、医療現場からの情報収集等を行う。
仕事内容
製薬会社に勤務し、自社の医薬品（医師の処方箋により使用する医療用医薬品）を中心に、医薬品が安全かつ効果的に使われるように、医師、薬剤師、看護師など医療従事者に対し、医薬品の効果、使い方、副作用などの情報を提供するとともに、医療現場からの情報収集等を行う。MR（Medical Representatives）とも呼ばれる。
仕事は大きく分けて3つある。
第1は情報の提供で、病院や個人医院、薬局などを訪問し、医師や薬剤師に面接して、自社の医薬品の特長や品質、有効性、副作用、使用上の注意といった、適正使用のための情報をパンフレットなどを使って説明する。医療機関からの薬に関する問い合わせにも対応する。
第2は情報の収集で、医師や薬剤師から製品の有効性、安全性、品質などの医薬品情報を集める。また、医薬品に対する医療関係者の要望やアイデアを集めて、自社に報告することにより、新薬の開発などにつなげる。
第3は情報の伝達で、収集した医薬品の有効性や安全性情報について分析、評価した結果を医療従事者に対して迅速かつ正確に伝達する。
また、医学・薬学情報を提供するための講演会を開催したり、開業医と勤務医との連携など、医療関係者相互の情報のネットワークを支援することもある。
こうした情報活動を通じて、自社の医薬品の適正な使用と普及を図る。ただし、直接、医薬品の販売は行わない。医師、薬剤師、看護師などとともに医療の一端を担う職業ともいえる。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
プレゼン資料作成ソフト（PowerPoint、Keynote等）、パソコン
主な業務
- 医療従事者に対し、自社の医薬品の特長や有効性、副作用、使用上の注意などを文献やパンフレットを使って説明する。
- 自社の医薬品について安全性についての緊急情報があるときは、医療従事者に対して迅速かつ正確に伝達する。
- 医療従事者に対して医薬品の情報を伝えるための講習会を行う。
- 医師、歯科医師に対し、自社の製品の販売促進および適正使用の普及に努める。
- 医師、歯科医師、病院、小売業者に対して、医療の設備、備品の補充、サービスなどの販売を促進する。
- 患者向けに公開講座を開く。
- 医師、薬剤師から自社の医薬品を使用した症例や治療成績、および副作用情報を収集する。
- 市販後の医薬品の安全性等について調査する。
- 病院の治験データのとりまとめをする。
- 最新医療情報の収集と広報活動を行う。
- セルフメディケーションツールに関する情報を収集する。
- 医薬品販売卸業者と情報の交換・連携を行う。
- チーム医療において、他職種連携を補助する。
なるには
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、就業者のほとんどが大卒者で、入職経路は学校の紹介や一般の公募による。
製薬会社等へ入社後に、業界が定めた共通カリキュラムによる「導入教育」を受け、自社製品情報のみならず医学・薬学の知識、疾病の知識、関連法規等を学ぶ。その上で、公益財団法人MR認定センターが実施する認定試験を受けることとなる。なお、「導入教育」を修了すれば、MR認定資格の合否にかかわらず医療情報担当者として就業することはできるが、MR認定資格を有していない医療情報担当者はほとんどいない。
MR認定資格取得後も、毎年継続教育を受ける。
医薬品を取扱い、医療従事者に適切に使用してもらう必要があることから、医学・薬学的知識はもちろん倫理観、科学的・論理的な説明能力、医師等と信頼関係を構築し、関係者とのネットワークを維持・拡大できるミュニケーション能力が求められる。また、常に新しい医薬品情報等を主体的に収集する等自己研鑽を継続できることが必要である。
この仕事で働く人は、大卒の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査（複数回答）によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。
給与 · 求人の状況 · AIとこの職業
- 平均年収：¥6,607,000 民間企業だけ（常用労働者10人以上の事業所）の数値です。公立学校の教員や警察官などの公務員は含まれません。
- 月の所定内給与（残業代と賞与を除く）：中央値は¥353,400で、中間の半数の人は月¥282,000〜¥465,700です。
- 賃金構造基本統計調査の職種「その他の営業職業従事者」の数値です
- ハローワークの有効求人倍率は2.16倍です（2025年）。 将来の予測ではなく、いまの求人の状況を示す数値です。ハローワークに登録された求人と求職者だけを数えたもので、大卒や専門職の採用の多くはハローワークを通りません。
- 国際労働機関（ILO）の世界推計によると、生成AIによってこの仕事の多くの作業が変わる可能性があります。多くの場合、仕事を置き換えるというより、仕事の形を変えるものです。
労働条件の特徴
ほとんどの医薬情報担当者は製薬会社に勤務し、医療機関は全国にあるため、一定の地域を担当してその中の医療機関を訪問する、あるいは大学病院を担当するなど、担当制をとることが多い。車を利用した直行直帰スタイルが基本であるため、常に自律的に医薬品情報の収集をし、自分自身でしっかりとした活動計画を組む必要がある。また直接販売をしないため、他の営業職とは異なり、医薬情報担当者の活動が医薬品の売上と直結しない。
完全週休二日制をとっているところが多いが、医療機関で働く医師や薬剤師と面談の予約をとるために、早朝や夜間の勤務が必要になることもある。
定年延長や嘱託などでの再雇用を含め経験豊富な医薬情報担当者を活用している企業もあり、定年後も人脈を生かして活躍することが可能である。また、製薬会社等と契約し営業やマーケティングを受託する企業、派遣会社に属する医薬情報担当者も存在する。
医薬品は医療上不可欠であり、適切な使用のために情報の提供・収集・伝達は重要となっている。したがって、医薬情報担当者の量的、質的充実は社会的な要請でもある。
一般的に専門性の高い職種であり、給与面は充実している。
最近では、医薬品の情報をインターネットから医師が直接、確認し、導入等の検討ができるようになっていること等もあり、今後は医薬情報担当者の仕事が変化していく可能性はある。
よくある質問
医薬情報担当者になるにはどうすればいいですか？
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、就業者のほとんどが大卒者で、入職経路は学校の紹介や一般の公募による。
日本での医薬情報担当者の収入はどのくらいですか？
民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥6,607,000です（厚生労働省）。 この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「その他の営業職業従事者」のものです。
医薬情報担当者になるには学位が必要ですか？
多くの場合は必要です。この職業が属する国勢調査の職業分類では、働く人の87%が大卒以上です。
AIによって医薬情報担当者の仕事は変わりますか？
国際労働機関（ILO）の世界推計によると、生成AIによってこの仕事の多くの作業が変わる可能性があります。多くの場合、仕事を置き換えるというより、仕事の形を変えるものです。
出典
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」、政府標準利用規約（第2.0版）、2026年10月4日取得
- 厚生労働省「一般職業紹介状況（職業安定業務統計）」令和7年、政府標準利用規約（第2.0版）、2026年10月4日取得
- 総務省統計局「令和2年国勢調査」抽出詳細集計、政府標準利用規約（第2.0版）、2026年10月4日取得
- 独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）職業情報データベース ダウンロードデータ（解説系 ver.7.01、簡易版数値系 ver.7.00）、職業情報提供サイト（job tag）、2026年10月4日取得
- International Labour Organization, Generative AI and Jobs: A Refined Global Index of Occupational Exposure (ILO Working Paper 140, Gmyrek et al.)（ILO Working Paper 140, May 2025, Annex Table A1）、CC BY 4.0、2026年10月4日取得
独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ（IPD_DL_description_7_01.xlsx）ver.7.01 職業情報提供サイト（job tag）より2026年10月4日にダウンロード（https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download）を加工して作成
独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ（IPD_DL_numeric_7_00.xlsx）ver.7.00 職業情報提供サイト（job tag）より2026年10月4日にダウンロード（https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download）を加工して作成
出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成
出典：総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成
出典：文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成
出典：厚生労働省「一般職業紹介状況（職業安定業務統計）」を加工して作成
出典：総務省「日本標準職業分類（平成21年12月告示）」
2026年10月4日更新