非鉄金属製錬技術者になるには
別名: 圧延開発技術者, 金属製錬開発技術者, 合金開発技術者, 鍛造開発技術者, 鋳造開発技術者, 鋳物開発技術者, 電気精錬開発技術者, 転炉オペレーター(製鋼)
非鉄金属の製錬技術の開発・改良及び現場作業員を監督する立場での生産工程の管理を行う。
仕事内容
非鉄金属の製錬技術の開発・改良及び現場作業員を監督する立場で生産工程の管理を行う。非鉄金属は鋼以外の金属を指し、銅、亜鉛、鉛などのベースメタルやアルミなどの軽金属、最近注目されているレアメタルやレアアース、金や銀などの貴金属がある。
非鉄金属の生産工程は、銅を例にとると、原料である銅精鉱を自溶炉で製錬して、銅品位65%のマットと酸化鉄などを含むスラグに分離する。マットは転炉で酸化させることにより銅品位99%の粗銅(そどう)となり、粗銅は精製炉でブタンガスを還元剤として吹き込むことにより酸素が除去されて銅品位が99.5%の精製粗銅となる。これを鋳造機でアノード(陽極版)に鋳造する。ここまでの工程にかかる時間はほぼ1日である。電解プラントでは、このアノードと、銅品位99.99%以上の純銅をカソード(陰極版)として電気分解槽に交互に組み入れて、10日から2週間かけて、直流電流を流してアノードの銅分のみをカソードに電着させる。こうして、純度99.99%以上の銅が付着したカソードが最終製品である銅地金となる。
製錬技術者は、製錬技術の開発・改良、生産工程の管理や品質管理を通じた生産性の向上、設備の見直しや投資計画の立案、生産現場の監督・管理や指導、人材育成などを担当する。
製錬技術者のなかでも、研究開発を担当する場合は、非鉄金属製錬・精製及び環境・リサイクルにおけるプロセスの改良や新規プロセス開発の研究を行う。SDGsの観点から、環境・社会課題の解決が謳われている現在、新たなリサイクルプロセスの研究は重要な課題となっている。
また、より製造現場に近い生産技術を担当する場合は、製造現場の安全管理を第一とし、非鉄金属製錬・精製及びこれら関連材料の製造に関する技術開発・生産管理に加え、品質管理も重要な業務になる。具体的には、職級や経験に応じて業務内容は異なるが、生産計画の立案から、生産現場の指揮、問題への対処など工程管理を行う。最終製品の品質チェック、さらに製造工程で発生したり、発見された問題を研究チームにフィードバックすることも重要な業務である。こうした日々の業務のほかに、工場の管理、事業の運営・管理、計画の立案などのマネジメント業務や人材の育成・教育などの業務も行う場合もある。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
パソコン
主な業務
- 精錬技術の開発・改良をする。
- 各種データの取得と分析・解析をする。
- 実証データに基づく報告書を作成する。
- 精錬技術に関する特許や文献を調査する。
- 品質の管理をする。
- 生産工程の管理をする。
- 設備の見直しをする。
- 生産現場の監督・管理・指導をする。
- 人材の教育・育成のサポートをする。
- 設備や人員などの投資計画のための資料やデータを作成する。
- 損益計算書など各種書類を作成する。
- 商品等の在庫を管理する(棚卸し)。
- 機械の点検・メンテナンスをする。
なるには
入職にあたって、資格は特に必要とされないが、学歴は大学、大学院卒が多く、金属工学、材料工学、化学、化学工学に関連する分野を専攻している者が多い。高卒者もいる。中途採用もあるが、専門性の高い業務だけに工場や製造現場の操業管理や技術開発関係の経験者が多い。中途採用の場合はその専門性を活かし研究開発や分析、製造・生産技術などの部署に配属されるのが一般的である。
入職から2~3年は、OJTとOFF-JTで専門技術とビジネススキルを身に付ける。OJT では担当業務を持ち、先輩社員から指導を受けながら、企業でのものづくりを学ぶ。OFF-JTでは育成カリキュラムに従ってプレゼンテーション技術や論理的思考法といった各種ビジネススキル・知識を習得、実務レベルで課題解決を行い、一定の研修を受ける。その後、現場の作業長から係長を経て部長・工場長などマネジメントへのコースをたどる場合が多い。各種階層別の研修もありチームマネジメントのスキル、コンプライアンス、経営スキルなどを学ぶ場合もある。
工場管理者など特定の業務に就く場合には「公害防止管理者」や「エネルギー管理士」などの免許・資格が求められる。
専門知識に加え、品質管理・安全衛生・環境への配慮や工程管理、現場管理・監督などに関する高い知識と専門性が求められる。
この仕事で働く人は、高卒または大卒の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査(複数回答)によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。
就き方
- 大学: 工学の学位, 日本の95校の大学で開講
- 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です:公害防止管理者。
- 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です:エネルギー管理士。
給与 · 求人の状況 · AIとこの職業
- 平均年収:¥6,069,300 民間企業だけ(常用労働者10人以上の事業所)の数値です。公立学校の教員や警察官などの公務員は含まれません。
- 月の所定内給与(残業代と賞与を除く):中央値は¥340,200で、中間の半数の人は月¥282,500〜¥390,800です。
- ハローワークの有効求人倍率は0.74倍です(2025年)。 将来の予測ではなく、いまの求人の状況を示す数値です。ハローワークに登録された求人と求職者だけを数えたもので、大卒や専門職の採用の多くはハローワークを通りません。
- 国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。
労働条件の特徴
勤務地は原則として製錬工場になるが、立地は各企業により異なる
賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定によるが、フレックスタイム制を採用しているところもある。
女性比率は低いが、最近では労働環境を整備するなど、女性を採用する企業が増えつつある。
各企業、職場、担当業務により異なるが、国内転勤は数年に一度程度、海外転勤は少ない。国内外の出張もある。
よくある質問
非鉄金属製錬技術者になるにはどうすればいいですか?
入職にあたって、資格は特に必要とされないが、学歴は大学、大学院卒が多く、金属工学、材料工学、化学、化学工学に関連する分野を専攻している者が多い。高卒者もいる。中途採用もあるが、専門性の高い業務だけに工場や製造現場の操業管理や技術開発関係の経験者が多い。中途採用の場合はその専門性を活かし研究開発や分析、製造・生産技術などの部署に配属されるのが一般的である。
日本での非鉄金属製錬技術者の収入はどのくらいですか?
民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥6,069,300です(厚生労働省)。
非鉄金属製錬技術者になるには学位が必要ですか?
多くの場合は必要です。この職業が属する国勢調査の職業分類では、働く人の67%が大卒以上です。
AIによって非鉄金属製錬技術者の仕事は変わりますか?
国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。
出典
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」令和7年、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 総務省統計局「令和2年国勢調査」抽出詳細集計、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)職業情報データベース ダウンロードデータ(解説系 ver.7.01、簡易版数値系 ver.7.00)、職業情報提供サイト(job tag)、2026年10月4日取得
- International Labour Organization, Generative AI and Jobs: A Refined Global Index of Occupational Exposure (ILO Working Paper 140, Gmyrek et al.)(ILO Working Paper 140, May 2025, Annex Table A1)、CC BY 4.0、2026年10月4日取得
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ(IPD_DL_description_7_01.xlsx)ver.7.01 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ(IPD_DL_numeric_7_00.xlsx)ver.7.00 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成
出典:総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成
出典:文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成
出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」を加工して作成
出典:総務省「日本標準職業分類(平成21年12月告示)」
2026年10月4日更新
