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視能訓練士,言語聴覚士

視能訓練士になるには

別名: CO(視能訓練士)

眼科医の指導のもと、患者の目の機能を検査し、視力や目の機能を訓練によって回復させる。

仕事内容

乳児から高齢者までの幅広い年齢層の目の複雑な視機能を検査すること、弱視や斜視により発達が滞ってしまった視機能を訓練によって回復させることが主な仕事である。

眼光学の専門知識を生かして、眼科検査で遠視、近視、乱視、白内障、緑内障等の眼の異常・疾患を把握する。また、眼鏡やコンタクトレンズの処方に必要な検査を行う他、医師の指示により精密光学機器を使って目の構造や機能を調べ、視力、視野、色覚、眼球運動等を評価し、医師が診療を行うためのデータを提供する。

眼鏡を装用しても良好な視力が得られない「弱視」や、両眼が同時に一つのものを見ることができない「斜視」といった眼の病気は、幼少期に訓練を行うことによって視機能を回復する可能性がある。弱視の原因や斜視の状態などを評価し、医師と相談して患者ごとのプログラムを計画し訓練を行っていく。

その他に、目の病気を早期発見する就学前健診等での視機能検査や、加齢や生活習慣病等の疾患により視機能が低下した患者の支援を行うロービジョンケアも視能訓練士の仕事である。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等

精密光学機器、検査器具、訓練機器、医療機器

主な業務

なるには

視能訓練士になるには、視能訓練士養成校で1~3年、あるいは視能訓練関連の課程がある大学で4年学んだ上で、視能訓練士国家試験に合格する必要がある。養成校の入学試験を受験するには、高校又は短大・看護学校・保育士養成校を卒業している必要がある。

検査や訓練は患者との受け答えをベースに行われるため、正確な検査結果を出して訓練効果を高めるには、患者と接する時の対応や人間関係が大切である。

この仕事で働く人は、専門学校卒または大卒の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査(複数回答)によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。

就き方

給与 · 求人の状況 · AIとこの職業

労働条件の特徴

視能訓練士は、大半が病院や眼科診療所などの医療機関に勤めている。

視能訓練士の有資格者は15,351名である(2018年時点*1)。関係団体の調査によると、女性が85.7%を占める。男性の割合は14%ほどであるが直近の10年間で約4ポイント増加している。(2019年9月時点*2)。

働く時間は病院や医院の事務系職員とほぼ同じであり、夜の勤務や宿直はない。

検査の対象となる患者は、幼児から高齢者まで幅広い年齢層になるが、視能矯正訓練は早い時期に行うと効果があるため、8歳ぐらいまでの子どもが対象となる。

仕事は眼科の診察室や訓練室内でおこなう。検査器具や訓練機器の多くは、立ったままの姿勢で使用し、患者が幼児や子どもの場合は中腰で作業をする場合があるため、立ち作業やかがみ作業も多い。

*1 公益社団法人 日本視能訓練士協会、ホームページより

*2 公益社団法人 日本視能訓練士協会、「視能訓練士実態調査報告書2020年」

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よくある質問

視能訓練士になるにはどうすればいいですか?

視能訓練士になるには、視能訓練士養成校で1~3年、あるいは視能訓練関連の課程がある大学で4年学んだ上で、視能訓練士国家試験に合格する必要がある。養成校の入学試験を受験するには、高校又は短大・看護学校・保育士養成校を卒業している必要がある。

日本での視能訓練士の収入はどのくらいですか?

民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥4,436,000です(厚生労働省)。 この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士」のものです。

視能訓練士になるには学位が必要ですか?

多くの場合は必要です。この職業が属する国勢調査の職業分類では、働く人の62%が大卒以上です。

AIによって視能訓練士の仕事は変わりますか?

国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。

出典

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ(IPD_DL_description_7_01.xlsx)ver.7.01 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ(IPD_DL_numeric_7_00.xlsx)ver.7.00 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

出典:総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成

出典:文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成

出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」を加工して作成

出典:総務省「日本標準職業分類(平成21年12月告示)」

2026年10月4日更新