配管従事者

配管工になるには

別名: ガス配管工, 空調配管工, 航空機配管工, 水道配管工, スチーム配管工, 船舶配管工, 鉄道車両配管工, 配管修理工

給水管、排水管、ガス管、冷暖房換気設備、消火設備、排水処理施設、空気清浄装置などの配管工事をする。

仕事内容

住居や工場、事務所には給水管、排水管、ガス管、冷暖房換気装置、消火設備、排水処理施設や空気清浄装置などが必ず設けられているが、その配管工事を行う。

配管工は給水、排水などの配管を専門に施工する衛生配管工と、冷暖房などの配管を行う空調配管工に大別される。

両者とも、冷温水、蒸気、油などの流体を必要な場所へ送るために、管を切断したり、ねじ切りしたり、曲げたりして加工し、継手でつなぎ、弁などの付属品とともに所定の位置に取り付ける作業を行う。管の材料は、鋼、鋳鉄、銅、合成樹脂及びそれらの組合せなどがあり、管の接合法には、ねじ接合、溶接、接着などの方法がある。

衛生配管工は各種ポンプ、給湯機などの機械回りの配管、浴槽や便器、洗面化粧台をはじめ、各種衛生器具などの取り付け及びスプリンクラーなどのいわゆる消火設備の取付・配管作業を行う。

空調配管工はボイラー、冷凍機、空調機などの機械の据え付け、機械回り溶接配管などを行うほか、送風機や空気清浄機の据え付け、保守も行う。

配管工には、管工事業を自営している人と、企業に勤務している人とがあり、自営や企業内で管理的な立場にあるときには、資材の手配、作業員の手配なども重要な仕事になる。

◇　よく使う道具、機材、情報技術等

工具（かなづち、のこぎり等の手動工具、ドリル等の電動工具）、作業中の保護具（ヘルメット、ゴーグル、グローブ、安全靴等）

主な業務

見積書を作成する。
必要な資材や道具を準備するために、図面を読んだり構造物を調べたりする。
現場の状況を調査し、配管の材料を選定する。
定規や水準器を使用して、パイプを敷設する位置を決めて印をつける。
手動工具と動力工具を使用して、構造物にパイプとパイプ取付部品を入れる開口部を取り付ける。
スクリュー、ボルト、はんだ、プラスチック溶剤、コーキングを使用して、管材、管、取付部品を組み立てる。
手動工具と動力工具を使用して、パイプ組立品、取付部品、バルブと流し、便器、浴槽などの備品を取り付ける。
パイプカッター、パイプねじ切り機、パイプ曲げ機を使用して、パイプを加工する。
配管や配管部品の溶接をする。
空調配管を施工する。
ダクト配管を施工する。
断熱保温のための施工を行う。
ガス消費機器を設置する。
年数劣化等の更新作業を行う。
漏れている箇所を見つけるためにパイプや衛生器具に水や空気を満たし、圧力計を観察する。
壊れた部品やパイプを交換または修理する。
排水溝の詰まりを直す。
作業員を指揮し、技術的な指導をする。

なるには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。入職して働きながら技能を身につけていくか、職業訓練校で所定の課程を修了した後に入職する。

関連する資格として厚生労働省の定める技能検定の「配管技能士」や「給水装置工事主任技術者」があり、資格を取得すると技術の証明となる。また、請負代金の額が4,000万円以上（建築一式工事の場合は6,000万円以上）の建設現場に1名以上配置が義務付けられている「管工事施工管理技士」、溶接作業を行うために必要な「ガス溶接技能者」、消火栓設備の配管に関連する「消防設備士」の資格を取得すると、仕事の幅が広がる。

建築物は図面に基づいて様々な技能者の連携作業によって完成されるので、平面上に描かれた図面を立体としてとらえる能力や、関連する工事の手順についての知識が求められる。また、建築物は建築基準法、消防法など多くの法律の規制を受けるため、配管にかかわる法律の基本的な事項を身につけておく必要がある。

この仕事で働く人は、高卒の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査（複数回答）によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。

就き方

専門学校・短大・高専・技能検定: 技能検定 job tag がこの仕事に挙げている技能士の等級：１級配管技能士、２級配管技能士、３級配管技能士。技能検定は職業能力開発促進法に基づく国家検定です。
国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です：甲種消防設備士、乙種消防設備士。
国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です：ガス溶接技能者。
国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です：給水装置工事主任技術者。
国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です：１級管工事施工管理技士、２級管工事施工管理技士、１級管工事施工管理技士補、２級管工事施工管理技士補。

給与 · 求人の状況 · AIとこの職業

平均年収：¥5,230,700 民間企業だけ（常用労働者10人以上の事業所）の数値です。公立学校の教員や警察官などの公務員は含まれません。
月の所定内給与（残業代と賞与を除く）：中央値は¥317,000で、中間の半数の人は月¥264,000〜¥392,800です。
ハローワークの有効求人倍率は4.46倍です（2025年）。将来の予測ではなく、いまの求人の状況を示す数値です。ハローワークに登録された求人と求職者だけを数えたもので、大卒や専門職の採用の多くはハローワークを通りません。
国際労働機関（ILO）の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。

労働条件の特徴

各地の建設工事現場で作業をするため働く場所は一定ではなく、数カ月から1～2年で建築物が完成すると、次の新たな工事を手がけることになる。毎日の作業も、建物の中を移動しながら行う。

就業者のほとんどが男性であり、女性は約2％と少数となっている（2016年2月時点*）。

賃金は、日給月給制が多い。労働時間は建設業の他職種と比べて大差ない。週休2日制を進めている会社が多い。

戸外の作業があるため、天候などによって工程に遅れを生じた場合や建物完成直前の一時期は、超過勤務や休日勤務になることもあるが、機械化が進み、天候に左右されない工夫が取られている。

新しい工法も開発され、効率化が進み、配管作業に伴う身体的負担は軽減されている。

また、水道管の老朽化や耐震化の遅れを改善する等の対策として、2018年に成立した水道法の改正に伴い、各地方自治体等が水道管の代替工事等を発注する件数が増加するものと見込まれ、配管工の需要が増加するとみられている。

*一般社団法人日本建設業連合会、女性技能者の現況等に関するアンケート調査結果

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よくある質問

配管工になるにはどうすればいいですか？

日本での配管工の収入はどのくらいですか？

民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥5,230,700です（厚生労働省）。

配管工になるには学位が必要ですか？

通常は必要ありません。この職業が属する国勢調査の職業分類で大卒以上の人は12%にとどまります。主な就き方：技能検定。

AIによって配管工の仕事は変わりますか？

国際労働機関（ILO）の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。

出典

厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」、政府標準利用規約（第2.0版）、2026年10月4日取得
厚生労働省「一般職業紹介状況（職業安定業務統計）」令和7年、政府標準利用規約（第2.0版）、2026年10月4日取得
総務省統計局「令和2年国勢調査」抽出詳細集計、政府標準利用規約（第2.0版）、2026年10月4日取得
独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）職業情報データベースダウンロードデータ（解説系 ver.7.01、簡易版数値系 ver.7.00）、職業情報提供サイト（job tag）、2026年10月4日取得
International Labour Organization, Generative AI and Jobs: A Refined Global Index of Occupational Exposure (ILO Working Paper 140, Gmyrek et al.)（ILO Working Paper 140, May 2025, Annex Table A1）、CC BY 4.0、2026年10月4日取得

独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成職業情報データベース解説系ダウンロードデータ（IPD_DL_description_7_01.xlsx）ver.7.01 職業情報提供サイト（job tag）より2026年10月4日にダウンロード（https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download）を加工して作成

独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成職業情報データベース簡易版数値系ダウンロードデータ（IPD_DL_numeric_7_00.xlsx）ver.7.00 職業情報提供サイト（job tag）より2026年10月4日にダウンロード（https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download）を加工して作成

出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

出典：総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成

出典：文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成

出典：厚生労働省「一般職業紹介状況（職業安定業務統計）」を加工して作成

出典：総務省「日本標準職業分類（平成21年12月告示）」

2026年10月4日更新