Peernovo
写真家,映像撮影者

報道カメラマンになるには

新聞や雑誌、インターネットなどの媒体に掲載するため、事件や事故、災害などの現場で写真を撮影する。

仕事内容

撮影場所は事件・事故・災害の現場、スポーツやイベントなど幅広く、環境問題、日常生活にかかわる出来事、政治や経済などの分野も撮影のテーマとなる。撮影の対象によっては、海外で撮影する場合もあり、紛争地域などで仕事をすることもある。

具体的な仕事としては、事件発生の知らせ等を受けて現場に駆けつけ、状況を把握する。撮影にあたっては、人物、建物、風景など被写体を決定し、使用するレンズや露出などカメラの設定を選択し、調整する。アングルを変えたり、決定的な瞬間を捉えたりして、写真を撮影する。その場で撮影データを所属先や依頼主に送信する場合もある。また、スポーツやイベントの場合は撮影のための下調べや背景の調査をすることもある。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等

カメラ、レンズ、ストロボ、撮影機材、画像等編集ソフト(Photoshop、GIMP等)、パソコン

なるには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大学や専門学校等で写真について学んでいる場合が多い。

芸術系の大学では、撮影技術だけではなく、写真に関する歴史、光学やデジタル処理の知識、美術や色彩など表現の技術、ジャーナリズムや新聞に関する専門的な知識を習得する。写真の専門学校では、撮影技術中心の指導を現場で経験を積んだ写真家等が務める講師から受ける。

卒業後、新聞社や通信社に入社するか、写真家や撮影スタジオのアシスタントとして経験を積んで、一人前になる。

現在、撮影機材はデジタル一眼レフが主流になっている。そのため、撮影後の写真をパソコンなどを用いてデジタル加工処理する技術も必要となる。新聞社等に勤務する写真家の場合はカメラなどの撮影機材は勤務先の備品を使用することが多いが、フリーランスの場合は、撮影機材や各種レンズ、ストロボ等の照明装置などは自分で用意しなければならない。

時事問題に対する関心と専門分野に関する洞察力、情熱、好奇心、一定の体力が必要である。写真を撮るだけではなく、記事として掲載される原稿を書くこともある。海外での取材では、取材相手のアレンジや撮影許可などの交渉のため、外国語が必要になることも多い。

この仕事で働く人は、大卒または専門学校卒の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査(複数回答)によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。

就き方

給与 · 求人の状況 · AIとこの職業

労働条件の特徴

勤務先は、新聞社、通信社、写真家の個人事務所等である。フリーランスで仕事をする場合もある。

就業者の男女比では男性の割合が高いが、女性も増えている。

撮影対象となる事件や事故はいつ起きるかわからないため、場合によっては夜間や土日祝日の撮影となることもある。また仕事の切れ目がなく、長時間の仕事となることもある。労働時間は不規則になりがちで、定期的に休みを取ることは難しい場合が多い。

収入の面では、特にフリーの場合は実力と収入が直結し、個人差が大きい。

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よくある質問

報道カメラマンになるにはどうすればいいですか?

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大学や専門学校等で写真について学んでいる場合が多い。

日本での報道カメラマンの収入はどのくらいですか?

民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥4,922,300です(厚生労働省)。 この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「美術家,写真家,映像撮影者」のものです。

報道カメラマンになるには学位が必要ですか?

必ずしも必要ではありません。この職業が属する国勢調査の職業分類では、働く人の37%が大卒以上です。主な就き方:専門学校:写真(文化・教養関係)。

AIによって報道カメラマンの仕事は変わりますか?

国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIによってこの仕事の一部の作業が変わる可能性があります。

出典

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ(IPD_DL_description_7_01.xlsx)ver.7.01 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ(IPD_DL_numeric_7_00.xlsx)ver.7.00 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

出典:総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成

出典:文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成

出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」を加工して作成

出典:総務省「日本標準職業分類(平成21年12月告示)」

2026年10月4日更新