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診療放射線技師

診療放射線技師になるには

別名: 診療エックス線技師, レントゲン技師(医療), 放射線技師(医療)

医療の現場で医師・歯科医師の指示に基づいて、放射線による検査や、治療等に携わる。

仕事内容

人体に放射線を当てると、内部の状態が陰影としてフィルムに写し出される。これを利用して、放射線を人体に照射して診断用写真を撮影するX線撮影、バリウム検査、マンモグラフィ(乳房撮影)などの仕事が最もよく知られている。病巣を立体的に診断するために、体位を変えて何枚も撮影したり、放射線のビームを体のまわりに回転して当て、その情報をコンピュータで画像化したりするCT検査も行う。

そのほか、体内に送りこまれたラジオアイソトープ(放射性同位体)を通じて、諸器官の働きや異常を外部から放射線測定機で調べる。また、放射線治療では、人体深部のガンに放射線を照射し、ガン細胞を破壊する。

放射線は大きな医療上の効果をもっているが、専門技師としてこの効用を最大限に利用すると同時に、被曝(ひばく)による危険を最小限にくいとどめるよう管理することも重要な仕事である。

また、放射線を用いないMRI検査(核磁気共鳴画像法)や超音波検査も行う。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等

パソコン、医療機器(X線検査装置、マンモグラフィ、CT検査装置、放射線測定機、MRI検査装置、超音波検査装置等)

主な業務

なるには

診療放射線技師になるには、厚生労働省が管轄する国家試験に合格し、診療放射線技師免許を得る必要がある。高校卒業後、大学(4年制)、短期大学(3年制)、専門学校(昼間3年制・夜間4年制)など国が指定した診療放射線技師教育機関にて規定の時間数を習得することで試験の受験資格を得ることができる。現在、3年制教育機関は4年制への移行が進んでおり、年々4年制大学が増加傾向にある。

入職経路としては、新規就職者は学校・養成所のあっ旋や専門誌の求人広告によることが多い。また、日本放射線技師会と各都道府県放射線技師会でも就職のあっ旋を行っている。

この仕事で働く人は、大卒または専門学校卒の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査(複数回答)によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。

就き方

給与 · 求人の状況 · AIとこの職業

労働条件の特徴

病院や診療所で働く人がほとんどである。このほか保健所、企業の医務室、集団検診業で働く人もいる。勤務時間は通常は日勤体制であるが、救急患者に対応する病院などでは、休日や夜間の勤務となる場合もある。

労働環境として、放射線被曝を最小限にする工夫と健康管理が進んでおり、安全に配慮されるようになっている。

医療以外の分野でも原子力産業や電力会社などの工業分野で放射線の利用が拡大しているため、専門教育を受けている診療放射線技師の需要がある。

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よくある質問

診療放射線技師になるにはどうすればいいですか?

診療放射線技師になるには、厚生労働省が管轄する国家試験に合格し、診療放射線技師免許を得る必要がある。高校卒業後、大学(4年制)、短期大学(3年制)、専門学校(昼間3年制・夜間4年制)など国が指定した診療放射線技師教育機関にて規定の時間数を習得することで試験の受験資格を得ることができる。現在、3年制教育機関は4年制への移行が進んでおり、年々4年制大学が増加傾向にある。

日本での診療放射線技師の収入はどのくらいですか?

民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥5,564,800です(厚生労働省)。

診療放射線技師になるには学位が必要ですか?

必ずしも必要ではありません。この職業が属する国勢調査の職業分類では、働く人の43%が大卒以上です。主な就き方:医療技術・リハビリの学位、短期大学、専門学校:診療放射線(医療関係)。

AIによって診療放射線技師の仕事は変わりますか?

国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。

出典

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ(IPD_DL_description_7_01.xlsx)ver.7.01 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ(IPD_DL_numeric_7_00.xlsx)ver.7.00 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

出典:総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成

出典:文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成

出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」を加工して作成

出典:総務省「日本標準職業分類(平成21年12月告示)」

2026年10月4日更新