鉄道車両の設計・開発になるには
鉄道車両の製造においてチームで鉄道車両の設計・開発を行う。
仕事内容
鉄道車両を製造する場合、主に鉄道事業者が行う概念設計(どのような車両にするか検討)、基本設計(デザイン、車両に求められる性能、安全性や快適性、構造、強度、空力、走行性能等を検討)、詳細設計(基本設計に基づいて製造設計図面を作成)、試作、試験、工場での製造という流れになるが、この中で鉄道車両の設計・開発の技術者は、基本設計、詳細設計を数名~数十名のチームで担当する。なお、チームによっては試作及び試験も担当することもある。概念設計段階で鉄道事業社に技術的な提案を行うこともある。新型車両のイメージ、デザインはデザイン会社が担当することもある。鉄道車両の工場での製造に向けて設備・機械・工具等の準備について、製造や生産技術の部門と検討や調整も行う。製造後の車両の不具合に対応することもある。新たな構造や技術を取り入れた車両を設計・開発する場合は、試作、試験までを繰り返し、設計・開発に何年もかかる。なお、鉄道車両の設計・開発においては鉄道事業社が深く関わる。鉄道事業社が路線、橋梁、トンネル、信号、ホーム、駅舎等を所有し、実際の運行を担うため、これらに最適化された設計・開発が行われる。
鉄道車両の設計・開発の技術はすぐに習得できるものではないため、設計・開発をしながら、若手や後輩を計画的に育成する。また、鉄道車両の設計・開発は複数の案件が並行していることが多い。例えば、ある車両の基本設計を行いながら、別の車両の試作、試験を繰り返すということがある。
鉄道車両の設計は大きくは台車(車輪のある足回り部分)、車体(台車に載せるボディー部分や客席、内装、空調、照明など)、ぎ装(パンタグラフや床下機器などの配置、運転室など)、電気システム(通信、デジタル機器、ワイヤーハーネス/ケーブル類)に分けられるが、これらのいずれかを担当する。照明、客席、調度品などは他社が設計、製造するなどサプライヤーとの共同開発も多い。関連する仕事として、鉄道の運行システムの開発があるが、これは別の技術者が担当する。最近、列車の自動運転が注目されているが、これには電機メーカーも含めた運行システムの開発者が大きな役割を果たす。
設計・開発は様々な観点から行わなくてはならないため、チームで設計・開発にあたるが、幅広い関係者が集まり検討を行ったり、上司やベテラン、社内外の詳しい人に意見を聞くことも多い。鉄道車両の設計・開発は得意な技術を持ち寄り、何社かの鉄道車両製造会社が協力して行うこともある。車両を構成する装置や部品の開発を担当する会社(サプライヤー)まで含めると数十社が関係している。
設計には2D/3D CAD等を用いる。強度、空力、振動、騒音等はシミュレーションを行うソフトウェアも用いられる。多くの関係者との共同作業であるため、情報共有やスケジュール管理にコラボレーション・ツールも利用される。コロナ禍以降、リモートでの打合せや会議も多くなっている。
鉄道車両の設計・開発においては、国内であれば鉄道事業法などの法律やJISなど国の規格、輸出する場合は輸出先各国の法律や規格に沿って設計・開発する。
鉄道車両の設計・開発は、安全を第一として、強度を確保した上での軽量化、騒音や振動の低減、乗客の快適さ、製造段階での作業のし易さ、メンテナンス性や耐久性、また、多数の装置を適切に組み合わせること、等々、非常に多くの検討をしなくてはならない要素がある高度な技術である。新型車両は試作、試験を繰り返し、設計を何度も見直すこともある。このように難しい作業であるが、チームで開発にあたり、それぞれの段階で前進があったときに達成感がある。新型の新幹線、新型特急等は世間の注目が集まり、自分のチームが設計・開発した車両が出来上がり、運行しているのを見ると大きなやりがいを感じられる。
◇よく使う道具、機材、情報技術等
パソコン、設計ソフトウェア(2D/3D CAD)、シミュレーション・ソフトウェア(強度、空力、振動、騒音等)、コラボレーション・ツール(情報共有、文書管理、スケジュール管理、ビデオ会議等)、ヘルメット・保護メガネ(製造等現場に行くとき)
主な業務
- 鉄道車両の概念設計(どのうな車両にするか検討)を行う。
- 鉄道車両の概念設計で鉄道事業社に技術的な提案を行う。
- 鉄道車両の基本設計(デザイン、車両に求められる性能、安全性や快適性などを検討)を行う。
- 鉄道車両の詳細設計(構造、強度、空力、走行性能等を検討し詳細設計図面を作成)を行う。
- 鉄道車両の設計・開発において試作を行う。
- 鉄道車両の設計・開発において試験を行う。
- 車両工場での製造に向けて設備・機械・工具等を準備する。
- 車両工場で設計と製造の調整を行う。
- 製造後の車両の不具合に対応する。
- 鉄道車両の設計・開発において若手や後輩を計画的に育成する
- 鉄道車両の台車(車輪のある足回り部分)の設計・開発を行う。
- 鉄道車両の車体(台車に載せるボティー部分や客席、内装、空調、照明など)の設計・開発を行う。
- 鉄道車両のぎ装(パンタグラフ、床下機器、運転席など)の設計・開発を行う。
- 電気システム (通信、デジタル機器、ワイヤーハーネス/ケーブル類)の設計・開発を行う。
- 新型車両のイメージやデザインをデザイン会社、鉄道事業者と検討する。
- 鉄道車両の設計・開発の基本設計について鉄道事業会社と検討する。
- 設計・開発の各段階で幅広い関係者と会議で検討する。
- 設計・開発の各段階で上司やベテラン、社内外の詳しい人に意見を聞く。
- 鉄道車両の照明、客席、調度品などについてサプライヤーと検討する。
- 設計・開発にあたって最初から他社と共同で設計・開発を行う。
- 設計を3D CADで行う。
- 設計を平面図面で行う。
- 強度、空力、振動、騒音等コンピュータ・シミュレーションを行う。
- 情報共有やスケジュール管理をコラボレーション・ツールで行う。
- 検討や打ち合わせをリモート会議で行う。
- 鉄道車両の設計・開発において鉄道事業法などの法律やJISなど国の規格を確認する。
- 鉄道車両の設計・開発において輸出先の法律や規格を確認する。
なるには
新卒採用では大学・大学院で機械工学、電気・電子工学を学んできた者が多い。高専の機械、電気等の出身者もいる。多くが新卒採用であり、インターン、エントリーシート、会社説明会、入社試験、採用面接というルート(自由応募)と、学校推薦でのルートがある。高専では学校推薦が多い。また、新規の開発案件や今後の経営戦略として人材が必要な時には中途採用も行われ、自社ホームページに採用情報を出し、転職エージェントも利用される。
鉄道車両の設計・開発は新卒採用ですぐにできる仕事ではなく、先輩社員のフォローのもと経験を積み、何年もかけて設計・開発ができるようになる。新人は先輩社員と一緒に設計・開発のプロジェクトに参加し、経験を積んでいく。このため新卒採用、長期育成が主流となっているが、最近では中途採用も多くなっている。
就職の段階で必要な免許・資格は特にない。関連資格として財団法人鉄道総合研究所の鉄道設計技士(鉄道土木/鉄道電気/鉄道車両)があり、受注において有利になったり、自分の技術レベルの証明になることはある。
新卒採用の場合、最初、社会人としての基礎というような研修を受け、その後、数か月、車両製造の生産現場で様々な経験をし、その後、設計・開発の部門に配属される。また、会社によっては最初の2、3年は製造現場に配属され、その後、設計・開発の部門に異動するところもある。設計・開発をしながら様々な技術研修を必要に応じて受講する。年次ごとの研修、管理職になるとき等キャリアに応じた研修もある。
台車、車体、ぎ装、電気システムのいずれかに配属されると、その後、この間で異動することはあまりなく、例えば、車体の担当として様々な車体を設計・開発し、技術の幅を広げ、高めていく。会社により呼び方は異なるが、主査/技師(係長級)→主任技師(課長級)→リーダー、グループ長等となっていく。管理職になるために台車、車体、ぎ装、電気システムを超えて、幅広く設計・開発を経験することもある。
大学や高専で学ぶ、機械工学、電子・電気工学等が基礎として重要であり、また仕事をしながら技術を高めていく。複雑な要素を緻密に検討できることが求められ、幅広い知識や経験が必要である。先に述べたように設計・開発には何社も関係し、多くの関係者がおり、チームで行うことから、チームワークが重要となる。
就き方
- 大学: 工学の学位, 日本の95校の大学で開講
給与 · 求人の状況 · AIとこの職業
- 平均年収:¥7,253,500 民間企業だけ(常用労働者10人以上の事業所)の数値です。公立学校の教員や警察官などの公務員は含まれません。
- 月の所定内給与(残業代と賞与を除く):中央値は¥367,400で、中間の半数の人は月¥293,600〜¥456,300です。
- 賃金構造基本統計調査の職種「輸送用機器技術者」の数値です
- ハローワークの有効求人倍率は1.93倍です(2025年)。 将来の予測ではなく、いまの求人の状況を示す数値です。ハローワークに登録された求人と求職者だけを数えたもので、大卒や専門職の採用の多くはハローワークを通りません。
- 国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。
労働条件の特徴
日本国内には鉄道車両を製造する大手が5社あり、このような会社に技術系として入り、鉄道車両の設計・開発の担当となる。この大手5社にはそれぞれに数百名、鉄道車両の設計・開発の技術者がいる。車両の工場と設計・開発のオフィスが敷地内という会社もあるが、設計・開発は大都市周辺の本社、工場は地方ということもある。この場合、必要に応じて工場に出張する。
設計・開発に携わる者の9割程度は男性となっている。年齢層としては中高年から若手まで幅広いが、若年採用に力を入れている会社が多い。大半が正社員であり、給与は月給制である。共同で開発する電機メーカーや鉄道事業社から来て、一緒に設計・開発を行う場合もあるが、この場合も所属会社の正社員である。技術者派遣として派遣会社社員もいるが多くはない。
通常は平日の日勤であり、土日祝日が休みとなる。フレックスタイムや裁量労働制が導入されている会社が多い。コロナ禍以降、リモートでの勤務も取り入れられている。
鉄道は社会のインフラであり、国内だけでも安定した需要がある。列車の耐久年数が20~30年であることから、常に次の車両の設計・開発が進められている。脱炭素の世界的な流れの中で、鉄道は注目されており、コロナ禍で列車開発もやや絞られたが、その反動でこれから設計・開発が多くなるとも考えられている。
世界的にはドイツ、フランス、カナダに有力な鉄道製造会社があり、中国も台頭している。このような中、日本の鉄道車両が欧米や東南アジアに輸出され、運行システムまで含めたインフラとして受注している例もある。
関連する職業
よくある質問
鉄道車両の設計・開発になるにはどうすればいいですか?
新卒採用では大学・大学院で機械工学、電気・電子工学を学んできた者が多い。高専の機械、電気等の出身者もいる。多くが新卒採用であり、インターン、エントリーシート、会社説明会、入社試験、採用面接というルート(自由応募)と、学校推薦でのルートがある。高専では学校推薦が多い。また、新規の開発案件や今後の経営戦略として人材が必要な時には中途採用も行われ、自社ホームページに採用情報を出し、転職エージェントも利用される。
日本での鉄道車両の設計・開発の収入はどのくらいですか?
民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥7,253,500です(厚生労働省)。 この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「輸送用機器技術者」のものです。
鉄道車両の設計・開発になるには学位が必要ですか?
多くの場合は必要です。この職業が属する国勢調査の職業分類では、働く人の70%が大卒以上です。
AIによって鉄道車両の設計・開発の仕事は変わりますか?
国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。
出典
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」令和7年、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 総務省統計局「令和2年国勢調査」抽出詳細集計、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)職業情報データベース ダウンロードデータ(解説系 ver.7.01、簡易版数値系 ver.7.00)、職業情報提供サイト(job tag)、2026年10月4日取得
- International Labour Organization, Generative AI and Jobs: A Refined Global Index of Occupational Exposure (ILO Working Paper 140, Gmyrek et al.)(ILO Working Paper 140, May 2025, Annex Table A1)、CC BY 4.0、2026年10月4日取得
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ(IPD_DL_description_7_01.xlsx)ver.7.01 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ(IPD_DL_numeric_7_00.xlsx)ver.7.00 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成
出典:総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成
出典:文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成
出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」を加工して作成
出典:総務省「日本標準職業分類(平成21年12月告示)」
2026年10月4日更新
