看板制作になるには
別名: 看板工, 看板図案画工
街頭に設置される立て看板からビルの屋上に設置される大型の看板等まで、様々な種類の看板を制作する。
仕事内容
街頭に設置される立て看板からビルの屋上に設置される大型の看板等、様々な種類の看板を制作する。
まず、依頼主と打ち合わせを行い、どのような場所にどのような形態の看板を設置するのか意向を確認する。設置場所の状況などを調べて看板の形状を決め、何通りかのデザインを作成して依頼者に提案を行う。決定したデザインにしたがって、大きさや形状が屋外広告物条例や建築基準法の規制に違反しないように十分に注意し、平面図や側面図などの図面を作成する。工場では、作成した図面に従い、絵や文字を印刷したり、粘着シートをカッティングしたりして、様々な看板を制作する。光源を内蔵したプラスチック看板やLEDを使った看板を制作することもある。
完成した看板をトラックに積み込んで設置場所まで運搬し、クレーン車などを使用して取り付けを行う。交通の障害とならないように、夜間に作業をすることもある。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
トラック、クレーン車、イラスト、デザイン作成ソフト(Illustrator、Clip Studio等)、画像等編集ソフト(Photoshop、GIMP等)、パソコン
主な業務
- 依頼主と打ち合わせを行い、看板を設置する場所や看板の形態を確認する。
- 設置場所の状況などを調べて看板の形状を決め、複数のデザインを作成して依頼者に提案する。
- 決定したデザインについて、設計図を作成する。
- 看板のサイズなどが屋外広告物条例や建築基準法に違反していないか確認する。
- 設計図にしたがい、絵や文字を描いたり粘着シートをカッティングしたり印刷したりして、看板を制作する。
- デザインした物をコンピュータカッティングし、看板板への貼り付けをする。
- プラスチック・木材などの板にエッチング(腐蝕処理)をする。
- 塗料を使って、看板にレタリング・着色をする。
- 大型の展示用構造体の基本設計図を作成する。
- 展示用構造体の建設をするために外部の業者に依頼する。
- ウィンドウディスプレイなどに使用される背景や備品のデザインをする。
- 工事の案内板などのレイアウトを作成し、鉄板に印刷する。
- アクリル板を組み立てて、看板を造形する。
- 看板を設置するための基礎工事をする。
- 看板を装飾するための電飾や関連装置を設置する。
- 看板の風圧や重量を計算する。
- 設置された看板などが依頼内容に合っているかを調べる。
- 安全に関する書類など、各種の申請書類を作成し、提出する。
- 看板設置までの工程を作成する。
- 工事について近隣住民に説明する。
なるには
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、新規学卒の場合には、美術系の大学や専門学校などでデザインを学んでから入職することが多い。コンピュータ化が進んでおり、パソコンを使用したデザイン制作技術が求められている。また、大学や専門学校などで工学や建築を勉強して、構造の設計に携わることもある。中途採用では、経験者が優遇されることが多い。職業訓練校で技術を身につけることもできる。
必要な資格は特にないが、ネオンサインの看板等は、「電気工事士」の資格を取得していなければ、業務に従事できない場合もある。
関連資格としては、厚生労働省が定める技能検定の「広告美術仕上げ技能士」がある。
また、業界団体が認定する「屋外広告士」がある。これらの資格を取得することが屋外広告物の管理者や安全点検担当者になるための要件になっていることも多い。
小さな事業所では、一人の人が最初から最後まで一貫して制作にあたることも多く、経験を積んで独立することもある。
手先の器用さやデザインのセンスが求められる。広告を取り付ける際には、景観への配慮ができる知識や都道府県の条例の知識も必要となる。
この仕事で働く人は、高卒の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査(複数回答)によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。
就き方
- 専門学校・短大・高専・技能検定: 技能検定 job tag がこの仕事に挙げている技能士の等級:広告美術仕上げ技能士。技能検定は職業能力開発促進法に基づく国家検定です。
- 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です:電気工事士。
給与 · 求人の状況 · AIとこの職業
- 平均年収:¥4,977,400 民間企業だけ(常用労働者10人以上の事業所)の数値です。公立学校の教員や警察官などの公務員は含まれません。
- 月の所定内給与(残業代と賞与を除く):中央値は¥279,900で、中間の半数の人は月¥239,900〜¥344,900です。
- 賃金構造基本統計調査の職種「画工,塗装・看板制作従事者」の数値です
- ハローワークの有効求人倍率は0.88倍です(2025年)。 将来の予測ではなく、いまの求人の状況を示す数値です。ハローワークに登録された求人と求職者だけを数えたもので、大卒や専門職の採用の多くはハローワークを通りません。
- 国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。
労働条件の特徴
賃金、労働時間等の労働条件は勤務先の規定による。受注から納品までのスケジュールは、案件ごとにまちまちであるため、労働時間は不規則になりがちである。会社の合併や社名変更の場合など、指定された日にいっせいに看板を変更することもある。営業の妨げにならないように、店舗が閉店した後の夜間に取り付け作業を行うことも多い。
就業者には、男性が多いが女性も増えている。
受注生産のため月々の売り上げの変動が比較的大きく、仕事量は景気に左右される。
会社や施設の名称、商品やサービス内容を広く知らせるために、看板は効率的であり、将来的にみても一定の需要が見込まれる。
バスや大型トラック等の車両のラッピング等制作される看板も多様化している。デジタル化も進んでおり、電子看板(デジタルサイネージ)の需要も拡大している。
関連する職業
よくある質問
看板制作になるにはどうすればいいですか?
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、新規学卒の場合には、美術系の大学や専門学校などでデザインを学んでから入職することが多い。コンピュータ化が進んでおり、パソコンを使用したデザイン制作技術が求められている。また、大学や専門学校などで工学や建築を勉強して、構造の設計に携わることもある。中途採用では、経験者が優遇されることが多い。職業訓練校で技術を身につけることもできる。
日本での看板制作の収入はどのくらいですか?
民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥4,977,400です(厚生労働省)。 この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「画工,塗装・看板制作従事者」のものです。
看板制作になるには学位が必要ですか?
通常は必要ありません。この職業が属する国勢調査の職業分類で大卒以上の人は9%にとどまります。主な就き方:技能検定。
AIによって看板制作の仕事は変わりますか?
国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。
出典
- 総務省統計局「令和2年国勢調査」抽出詳細集計、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)職業情報データベース ダウンロードデータ(解説系 ver.7.01、簡易版数値系 ver.7.00)、職業情報提供サイト(job tag)、2026年10月4日取得
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」令和7年、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- International Labour Organization, Generative AI and Jobs: A Refined Global Index of Occupational Exposure (ILO Working Paper 140, Gmyrek et al.)(ILO Working Paper 140, May 2025, Annex Table A1)、CC BY 4.0、2026年10月4日取得
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ(IPD_DL_description_7_01.xlsx)ver.7.01 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ(IPD_DL_numeric_7_00.xlsx)ver.7.00 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成
出典:総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成
出典:文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成
出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」を加工して作成
出典:総務省「日本標準職業分類(平成21年12月告示)」
2026年10月4日更新
