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その他の建設・土木作業従事者

防水工になるには

別名: 建築工事防水工, シーリング工(防水工事), 土木工事防水工

建物の仕上げ職種の一つであり、屋根などの防水工事において防水層をつくる作業を行う。

仕事内容

建物において防水工事を必要とする部分は多く、一般に降雨水の建物への侵入経路や、生活及び産業等に必要な水を貯水したり、不要な水を排水したりする部分には必ず防水工事が必要である。

防水工は、防水層の種別あるいは工法の種別によって、それぞれ専門的な技量を必要とする。防水層の種別にはアスファルト系防水層、合成ゴム系防水層、塩化ビニル樹脂系防水層、酢酸ビニル樹脂系防水層、ウレタンゴム系防水層、アクリルゴム系防水層、FRP系防水層、セメント系防水に分けられ、工法も複数の種類がある。

防水層の種別あるいは工法の種別が増え、複数の防水層あるいは防水工法を施工できる技量が必要となっている。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等

工具(かなづち、のこぎり等の手動工具、ドリル等の電動工具)、作業中の保護具(ヘルメット、ゴーグル、グローブ、安全靴等)

主な業務

なるには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。必要な技能は、現場で働きながら身に付けていくのが一般的である。技能を習得するのに必要な年数は防水層の種別や工法の種別によって異なるが、早ければ2~3年、遅くても5年程度で一応の仕事はできるようになる。

入職後一定の実務経験を積んだ後に、厚生労働省の定める技能検定の「防水施工技能士」の資格を取得すると、技術の証明となる。

入職後に技能の向上を図り、更に経験を積むことによって、自営業者として独立、開業の可能性もある。

なお、防水工事の際にトルエンやキシレンなどの人体に有害な物質を含むウレタン溶剤などを用いることから、「危険物取扱者」、「有機溶剤作業主任者」などの資格を持っていることが望ましい。

この仕事で働く人は、高卒または高卒未満の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査(複数回答)によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。

就き方

給与 · 求人の状況 · AIとこの職業

労働条件の特徴

防水工事はビル建築の現場に多いため、防水工の就業地域は都市部が中心である。防水工事は、建設現場が主な仕事の場となる。

防水工の賃金は日給月給制が多い。現場によっては、出来高制による請負方式をとる場合もある。休日は週休二日制を進めているが、工期や工程の関係でやむを得ず休日に働く場合もある。

ビル等の新築工事とともに改修保全工事にも防水工が必要なため、今後も一定の需要が見込まれる。

関連する職業

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よくある質問

防水工になるにはどうすればいいですか?

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。必要な技能は、現場で働きながら身に付けていくのが一般的である。技能を習得するのに必要な年数は防水層の種別や工法の種別によって異なるが、早ければ2~3年、遅くても5年程度で一応の仕事はできるようになる。

日本での防水工の収入はどのくらいですか?

民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥4,668,700です(厚生労働省)。 この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「その他の建設従事者」のものです。

防水工になるには学位が必要ですか?

通常は必要ありません。この職業が属する国勢調査の職業分類で大卒以上の人は20%にとどまります。主な就き方:技能検定。

AIによって防水工の仕事は変わりますか?

国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。

出典

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ(IPD_DL_description_7_01.xlsx)ver.7.01 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ(IPD_DL_numeric_7_00.xlsx)ver.7.00 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

出典:総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成

出典:文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成

出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」を加工して作成

出典:総務省「日本標準職業分類(平成21年12月告示)」

2026年10月4日更新