アナウンサーになるには
別名: テレビアナウンサー
テレビやラジオの番組などで、必要な情報を伝えたり、司会などを行う。
仕事内容
テレビやラジオの番組などで、必要な情報を伝えたり、司会などを行う。スポーツ番組の実況放送、ドラマなどのナレーションを行うこともある。
ニュース番組では、原稿を正しい発音で読み上げ、視聴者に情報をわかりやすく伝える。また、評論家やコメンテーターに対して的確な質問をすることにより、視聴者の知りたい情報を引き出すよう誘導するという役割もある。
討論番組、バラエティ番組などインタビューや司会をする番組では、台本を読むだけでなく、スムーズに番組を進行し、問題の核心に迫ったり、場を盛り上げたりする。
スポーツ実況では、実況するスポーツをよく理解し、的確な描写を歯切れ良く行う。
放送内容について事前に打ち合わせを行ったり、資料の収集をするなどの事前準備も行う。
なるには
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大卒者が一般的である。放送局にアナウンサーとして入社を希望する場合、アナウンサー養成機関で研修を受けた上で、入社試験に臨むことが多い。
放送局に入社後、日本語の正しい発声、発音、アクセント、敬語をはじめ、ニュース、レポート、司会、ナレーションなどについて学ぶ。お知らせなどのアナウンスから始めて、次第に高度な仕事を担当するようになる。入社1~2年で重要な仕事をまかされる場合もある。その後、管理職となり経営陣に加わる場合や、定年までアナウンサーとして働き、その後も現場で活躍する場合もある。また、アナウンサーとしての知名度が高まり、フリーアナウンサーとして独立する場合もある。
声を使う職業であり、日本語を正しく発音することが求められる。また、勤務が変則的である場合も多く、健康管理が重要である。多くのスタッフ、技術陣との共同作業も多いので協調性も必要である。
この仕事で働く人は、大卒の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査(複数回答)によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。
給与 · 求人の状況 · AIとこの職業
- 平均年収:¥5,833,100 民間企業だけ(常用労働者10人以上の事業所)の数値です。公立学校の教員や警察官などの公務員は含まれません。
- 月の所定内給与(残業代と賞与を除く):中央値は¥307,800で、中間の半数の人は月¥251,700〜¥414,600です。
- 賃金構造基本統計調査の職種「他に分類されない専門的職業従事者」の数値です
- ハローワークの有効求人倍率は0.80倍です(2025年)。 将来の予測ではなく、いまの求人の状況を示す数値です。ハローワークに登録された求人と求職者だけを数えたもので、大卒や専門職の採用の多くはハローワークを通りません。
- 国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIによってこの仕事の一部の作業が変わる可能性があります。
労働条件の特徴
全国にあるテレビ・ラジオ放送局で働く。アナウンサーの地方採用が行われる場合もある。また、プロダクションに所属してフリーアナウンサーとして働いていることもある。
給与や労働時間は会社の規定に従うが、放送が早朝から夜間まであるため、勤務は不規則になることが多い。担当する仕事や番組によっては早朝や夜間などに勤務するが、基本的には早出・日勤・遅出・宿直などのシフト制で働く。取材を行う際には勤務が長時間にわたったり、休日に出勤することもある。
女性の活躍の場も多く、働きやすさや処遇の向上を求めてフリーアナウンサーになる場合もある。フリーアナウンサーの場合は仕事量によって収入や労働時間が変わる。
衛星放送やケーブルテレビなどの普及とともに、放送内容も多岐にわたり、多くの人々のニーズに応えて、アナウンサーの活躍の場も拡がっている。
関連する職業
よくある質問
アナウンサーになるにはどうすればいいですか?
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大卒者が一般的である。放送局にアナウンサーとして入社を希望する場合、アナウンサー養成機関で研修を受けた上で、入社試験に臨むことが多い。
日本でのアナウンサーの収入はどのくらいですか?
民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥5,833,100です(厚生労働省)。 この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「他に分類されない専門的職業従事者」のものです。
アナウンサーになるには学位が必要ですか?
多くの場合は必要です。この職業が属する国勢調査の職業分類では、働く人の67%が大卒以上です。
AIによってアナウンサーの仕事は変わりますか?
国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIによってこの仕事の一部の作業が変わる可能性があります。
出典
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」令和7年、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 総務省統計局「令和2年国勢調査」抽出詳細集計、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)職業情報データベース ダウンロードデータ(解説系 ver.7.01、簡易版数値系 ver.7.00)、職業情報提供サイト(job tag)、2026年10月4日取得
- International Labour Organization, Generative AI and Jobs: A Refined Global Index of Occupational Exposure (ILO Working Paper 140, Gmyrek et al.)(ILO Working Paper 140, May 2025, Annex Table A1)、CC BY 4.0、2026年10月4日取得
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ(IPD_DL_description_7_01.xlsx)ver.7.01 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ(IPD_DL_numeric_7_00.xlsx)ver.7.00 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成
出典:総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成
出典:文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成
出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」を加工して作成
出典:総務省「日本標準職業分類(平成21年12月告示)」
2026年10月4日更新
