建築設計技術者になるには
別名: 管工事設計技術者, 給排水衛生工事設計技術者, 建築構造設計技術者, 建築設計士, 建築設備設計技術者
住宅・学校・オフィスビル・工場・ホテルなどの建築物について調査・設計を行う。
仕事内容
まず、顧客がどのような建物を建てたいのか、建築物の用途、規模、デザイン、構造、設備、予算、工期、立地条件、法的条件などについて詳しく調査し、打ち合わせを行う。
次に、顧客の要求を十分に採り入れながら、建物の用途や規模に応じて構造や材料、設備を決め、意匠設計図、構造設計図、設備設計図等の設計図を作成する。その際、環境へ配慮することも求められる。
大手・準大手のゼネコンや設計事務所では、BIMの導入により、3次元の図面情報をはじめ設計から施工、メンテナンスに至るまでの情報を一括管理が可能となり、ほとんどのワークフローで業務効率化が進んでいる。
一般的に建築物の建設は建築基準法等の法的規制を受けるため、関連する法手続を行う。工事中は、設計図どおり施工されているかどうかについて工事監理の業務を行う。
最近では、個々の建築物だけでなく、都市計画や地域計画の段階から建築設計技術者が参加することも多くなっている。
建築工事の分野が多様化し、分業化が進んでいるため、建築設計技術者は調査・設計の仕事を行い、現場での監督・指揮は建築施工管理技術者が行うのが一般的である。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
設計用ソフト（CADのソフトウェア等）、パソコン
主な業務
- 建築物についての様々な要件について施主と打ち合わせを行ったり、調査したりする。
- 災害被害を調査する。
- 施主と相談の上、建造物の機能的・空間的な諸要件を定める。
- 一定規模以上の建物については、基本設計計画に基づいて構造計算を行い、建築法規に合致するかどうか強度等を確認する。
- 確認申請などの各種申請を行う。
- 建物の用途や規模に応じて構造や材料、設備を決め基準設計としてとりまとめる。
- 意匠設計図、構造設計図、設備設計図などの設計図を作成する。
- 設計平面図や模型などをつくり、完成後の建物の姿を具体的にする。
- 設計図と仕様書を作成する人々の作業を指導する。
- 施主の代理として、建設契約に対する入札･落札を担当する。
- 建設の請負業者に対する契約書を作成する。
- 施工に必要な施工図や、製造に関わる加工図を作成する。
- 建築工事およびメンテナンスの作業指示書や各種報告書を作成する。
- 定期的に作業の現場監督を務め、設計図に従って作業が行なわれているかどうかの監視や指導をする。
- 建物の定期検査を行う。
なるには
高校や専門学校、大学の建築系学科で、構造力学、建築材料、関係法令といった専門知識や技術を学んでから入職するのが一般的である。
専門技術を習得し仕事を十分にこなせるようになるにはかなりの経験を必要とする。就職後に「建築士（１級・２級・木造）」の資格を取得しないと自らの責任で一定規模以上の建築物を設計することができない。
建築設計技術者として経験を積み、「建築士（１級・２級・木造）」、「技術士」（建設部門）、「建築施工管理技士」などの関連資格を取得して、設計コンサルタント業等として独立・開業する道もある。
建築工事の設計・計画の業務ではCADの導入などコンピュータ化が進んでいるので、コンピュータについての知識も求められる。また、デッサンの能力や美的感覚も必要である。
この仕事で働く人は、大卒の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査（複数回答）によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。
就き方
- 大学: 建築・建築環境の学位, 日本の43校の大学で開講
- 大学: 工学の学位, 日本の95校の大学で開講
- 専門学校・短大・高専・技能検定: 専門学校：土木・建築（工業関係） 専修学校の「土木・建築」の課程は、2024年度の卒業生が6,213人で、そのうち3,991人が関連分野に就職しました（令和7年度学校基本調査 第237表）。課程と職業の対応付けは Peernovo によるものです。
- 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です：一級建築士。この仕事に就くには必要です（job tag の「就くには」をもとに Peernovo が判断）。
- 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です：二級建築士。この仕事に就くには必要です（job tag の「就くには」をもとに Peernovo が判断）。
- 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です：木造建築士。この仕事に就くには必要です（job tag の「就くには」をもとに Peernovo が判断）。
- 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です：１級建築施工管理技士、２級建築施工管理技士。
- 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です：技術士（建設部門）。
給与 · 求人の状況 · AIとこの職業
- 平均年収：¥6,790,500 民間企業だけ（常用労働者10人以上の事業所）の数値です。公立学校の教員や警察官などの公務員は含まれません。
- 月の所定内給与（残業代と賞与を除く）：中央値は¥368,500で、中間の半数の人は月¥292,400〜¥484,400です。
- 賃金構造基本統計調査の職種「建築技術者」の数値です
- ハローワークの有効求人倍率は5.60倍です（2025年）。 将来の予測ではなく、いまの求人の状況を示す数値です。ハローワークに登録された求人と求職者だけを数えたもので、大卒や専門職の採用の多くはハローワークを通りません。
- 国際労働機関（ILO）の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。
労働条件の特徴
勤務先は、建築士事務所、建設会社、ハウスメーカーなどの専門企業のほか、国土交通省、地方公共団体、民間企業の建築や施設管理に携わる部門など、多方面に渡っている。
従来は男性の職業というイメージが強かったが、最近では女性技術者も徐々に増えている。
仕事が工期にも関係するため、忙しい時期には残業や休日出勤をすることもある。
最近では、建築物の耐震診断や改修、文化財の保存等の分野においても建築設計技術者が活躍しており、今後も建築物の維持管理に関する業務が拡大していくと予想される。
関連する職業
よくある質問
建築設計技術者になるにはどうすればいいですか？
高校や専門学校、大学の建築系学科で、構造力学、建築材料、関係法令といった専門知識や技術を学んでから入職するのが一般的である。
日本での建築設計技術者の収入はどのくらいですか？
民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥6,790,500です（厚生労働省）。 この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「建築技術者」のものです。
建築設計技術者になるには学位が必要ですか？
必ずしも必要ではありません。この職業が属する国勢調査の職業分類では、働く人の56%が大卒以上です。主な就き方：建築・建築環境の学位、工学の学位、専門学校：土木・建築（工業関係）。
AIによって建築設計技術者の仕事は変わりますか？
国際労働機関（ILO）の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。
出典
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」、政府標準利用規約（第2.0版）、2026年10月4日取得
- 厚生労働省「一般職業紹介状況（職業安定業務統計）」令和7年、政府標準利用規約（第2.0版）、2026年10月4日取得
- 総務省統計局「令和2年国勢調査」抽出詳細集計、政府標準利用規約（第2.0版）、2026年10月4日取得
- 独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）職業情報データベース ダウンロードデータ（解説系 ver.7.01、簡易版数値系 ver.7.00）、職業情報提供サイト（job tag）、2026年10月4日取得
- International Labour Organization, Generative AI and Jobs: A Refined Global Index of Occupational Exposure (ILO Working Paper 140, Gmyrek et al.)（ILO Working Paper 140, May 2025, Annex Table A1）、CC BY 4.0、2026年10月4日取得
独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ（IPD_DL_description_7_01.xlsx）ver.7.01 職業情報提供サイト（job tag）より2026年10月4日にダウンロード（https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download）を加工して作成
独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ（IPD_DL_numeric_7_00.xlsx）ver.7.00 職業情報提供サイト（job tag）より2026年10月4日にダウンロード（https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download）を加工して作成
出典：厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成
出典：総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成
出典：文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成
出典：厚生労働省「一般職業紹介状況（職業安定業務統計）」を加工して作成
出典：総務省「日本標準職業分類（平成21年12月告示）」
2026年10月4日更新