Peernovo
土木・測量技術者

土木設計技術者になるには

別名: 河川改修設計技術者, 橋梁設計技術者, 港湾設計技術者, 水道工事設計技術者, 造園設計技術者, 鉄道線路設計技術者, 道路建設設計技術者, 土木施設設計技術者

橋、道路、鉄道、ダム、トンネルなど土木工事を進めるにあたって、調査・計画・設計を行う。

仕事内容

構造物の設計にあたっては、工事現場の予定地へ出向き、測量やボーリング調査などを行い、地形・地質などの状態を調査する。気象条件や周辺の環境などの自然条件、工事による経済効果や関係法令の規制など社会経済的条件に関する情報を収集し、構造物の基本設計を立案、細部の設計を行う。なお、土木工事の設計・計画の業務ではCADの導入が進んでいる。

設計に基づき、設計図面、特記仕様書など、施工のために必要な書類を作成する。材料費・人件費を積算して工事費の見積りを行い、周辺の道路条件や周辺住民への影響などに配慮しながら工期の設定を行う。

用地の確保、周辺住民への説明や説得、官公庁等関係機関への諸手続などの連絡・調整を行うこともある。

土木工事の規模が大きくなり、分業化が進んでいるため、所属先により多少の違いはあるが、土木設計技術者は調査・計画・設計の仕事を行い、現場での監督・指揮の仕事は土木施工管理技術者が行うのが一般的である。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等

設計用ソフト(CADのソフトウェア等)、パソコン

主な業務

なるには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、高校や大学で土木工学などを専攻し、構造力学、土質力学、コンクリート工学、水理学などの知識を身につけてから入職するのが一般的である。

土木設計技術者として経験を積み、「技術士」(建設部門)や「土木施工管理技士」などの関連資格を取得して、設計コンサルタント業として独立・開業する道もある。

この仕事で働く人は、大卒の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査(複数回答)によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。

就き方

給与 · 求人の状況 · AIとこの職業

労働条件の特徴

勤務先は、建設会社、コンサルティング会社、官公庁、各種研究機関の土木部門をはじめ、電力、ガス、鉄道、道路、不動産、商社など幅広い分野に渡っている。働く場所は、主要都市をはじめ全国に広がっている。

就業時間は勤務先の規定によるが、休日は週休二日制が一般的である。

土木工事は公共投資の影響を受けるが、一定の需要は常にある。また、2018年8月に施行された「海外インフラ展開法」など、国内の事業者に対し海外での事業展開が促されており、土木設計技術者の海外での活躍も比重が高まっていくと考えられる。

関連する職業

自分に合っているか迷ったら、2分でできる職業診断を受ける

よくある質問

土木設計技術者になるにはどうすればいいですか?

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、高校や大学で土木工学などを専攻し、構造力学、土質力学、コンクリート工学、水理学などの知識を身につけてから入職するのが一般的である。

日本での土木設計技術者の収入はどのくらいですか?

民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥6,249,500です(厚生労働省)。 この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「土木技術者」のものです。

土木設計技術者になるには学位が必要ですか?

必ずしも必要ではありません。この職業が属する国勢調査の職業分類では、働く人の51%が大卒以上です。主な就き方:工学の学位、専門学校:土木・建築(工業関係)。

AIによって土木設計技術者の仕事は変わりますか?

国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。

出典

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ(IPD_DL_description_7_01.xlsx)ver.7.01 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ(IPD_DL_numeric_7_00.xlsx)ver.7.00 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

出典:総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成

出典:文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成

出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」を加工して作成

出典:総務省「日本標準職業分類(平成21年12月告示)」

2026年10月4日更新