インテリアデザイナーになるには
住宅、オフィス、ホテル、旅館、店舗などの室内装飾のデザインを行う。
仕事内容
建築家と共同して大規模商業施設や劇場ロビーの環境設計などを行うこともある。また鉄道車両、航空機、船舶などの客室の環境設計を行うこともある。
インテリアデザイナーの仕事は、大きく分けて、空間や室内の環境をデザイン・設計する仕事と、家具やじゅうたん、カーテンなどの織物や照明器具などのインテリア用品をデザイン・設計する仕事の二つに分けられる。
室内の環境設計を行う際には、注文の内容を十分に理解して、求められているイメージに近づけるために、最良と思われる素材や色、形や配置などを考える。また、実際の施工に立ち会って、施工業者に指示することもある。
家具などインテリア製品をデザインする際には、使いやすさ、落ち着きなどを考えて、新しいデザインをスケッチする。必要に応じて模型や試作品をつくり、実際に使用して変更を加え、素材や色彩などを決める。生産や販売の担当者と協力して作業を行うことも多い。
いずれも、ただ単に物をデザインするのではなく、人間が生活する空間や環境、人間が使う物を設計しデザインするため、高い機能性を備えるだけでなく、心身ともにやすらぎ、落ち着けるような空間や環境、製品をデザインする必要がある。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
イラスト、デザイン作成ソフト(Illustrator、Clip Studio等)、画像等編集ソフト(Photoshop、GIMP等)、設計用ソフト(CADのソフトウェア等)、3DCG制作ソフト、パソコン、メジャー、画材(マーカー、色鉛筆)
主な業務
- 依頼主の要望を理解し、イメージに近い素材や色、形や配置などを考える。
- 見積を作成し、依頼主に伝える。
- スケッチや切り貼りでデザインのイメージを表現する。
- デザイン画あるいは3DのCGで制作したインテリア案を依頼主に提示して承認を得る。
- デザインに基づき施工のための図面と仕様書を作成する。
- 制作図や施工図、説明書をチェックする。
- 壁の張り替えや家具の配置などを関連業者に依頼する。
- 内装の施工に立ち会う。
- インテリア製品のデザインを考案するために、生産や販売の担当者と打ち合わせする。
- 新しいデザインの家具の模型や試作品を作成する。
- 試作品を実際に使用して改良を加え、素材や色彩などを決める。
- 量産品の品質管理を指導する。
- 別注した製作品の製造過程に立ち会い、チェックする。
- 包装パッケージ等をコーディネートする。
- 施設の改修計画を作成する。
- 船舶、飛行機、バス、列車などの室内環境をデザインする。
- 店舗什器などを設計する。
- 照明装置をデザインする。
- 申請書などの書類を作成する。
- 制作のコストを管理する。
- 営業先を訪問する。
なるには
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大学、専門学校等で建築、美術、インテリアデザインなどを学んでいる場合が一般的である。
基礎的な知識を身につけた上で、現場で実務経験を積む。一人前になるには10年かかるといわれている。ある程度の評価を得るようになると独立して、自分の事務所やプロダクションを設立できる場合もある。
また、建築士や工業デザイナーから途中でインテリアデザイナー、として活躍する場合もある。特に「建築士」の資格を持っている場合には、仕事の幅が広がり有利となる。そのほか関連資格としては、関連団体等が認定する「インテリアデザイナー」、「インテリアプランナー」等がある。「インテリアコーディネーター」も取得していれば役に立つ。
環境や空間をデザインしたり、家具などを設計する上で、色彩に対する鋭い感性や造形能力、空間判断力が求められる。また、人々が生活しやすい空間や使いやすいものを作るために、人間の行動や習慣について関心を持ち、人間工学、心理学、建築学、美術などまで、幅広い知識を身に付ける必要がある。
この仕事で働く人は、大卒または専門学校卒の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査(複数回答)によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。
就き方
- 専門学校・短大・高専・技能検定: 専門学校:デザイン(文化・教養関係) 専修学校の「デザイン」の課程は、2024年度の卒業生が8,573人で、そのうち3,712人が関連分野に就職しました(令和7年度学校基本調査 第237表)。課程と職業の対応付けは Peernovo によるものです。
- 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です:一級建築士。
- 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です:二級建築士。
給与 · 求人の状況 · AIとこの職業
- 平均年収:¥5,395,800 民間企業だけ(常用労働者10人以上の事業所)の数値です。公立学校の教員や警察官などの公務員は含まれません。
- 月の所定内給与(残業代と賞与を除く):中央値は¥326,500で、中間の半数の人は月¥266,100〜¥421,500です。
- 賃金構造基本統計調査の職種「デザイナー」の数値です
- ハローワークの有効求人倍率は0.17倍です(2025年)。 将来の予測ではなく、いまの求人の状況を示す数値です。ハローワークに登録された求人と求職者だけを数えたもので、大卒や専門職の採用の多くはハローワークを通りません。
- 国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。
労働条件の特徴
デザイン事務所を設立して自営する場合と企業に雇用される場合がある。雇用される場合、勤務先はデザイン事務所、住宅メーカー、家具メーカー、建築事務所、また、タイル、カーテン、照明器具、壁紙などの室内装飾用品メーカー、キッチンや浴室などの住宅設備機器メーカーなどである。
労働時間は、納期が近づくと、夜間や早朝、休日に仕事をすることもある。依頼主との打ち合わせや施工の立ち会いなど、土日祝日に行われることもある。
企業に雇用される場合、給与や勤務時間等労働条件は勤務先の規定による。デザイン事務所を自営する場合は、個人や会社、建築業者などから発注を受け、仕事の評価、量や質に応じた収入となる。家具や備品の場合、意匠登録や特許を取ることもでき、その権利の譲渡や使用料などの収入を得ることもある。
仕事はアイデアを練り、スケッチやデザインを行うことが中心であるが、多くの人たちとの協同作業も多く、時には一日中、内装現場の作業に立ち会うこともある。
住宅やオフィス等でのゆとりや安らぎを求めるニーズは高まっている。また、高齢化による建物のバリアフリー化、地球環境への配慮、空き家のリノベーション等、インテリアデザインの新たな需要は増えている。
関連する職業
よくある質問
インテリアデザイナーになるにはどうすればいいですか?
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大学、専門学校等で建築、美術、インテリアデザインなどを学んでいる場合が一般的である。
日本でのインテリアデザイナーの収入はどのくらいですか?
民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥5,395,800です(厚生労働省)。 この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「デザイナー」のものです。
インテリアデザイナーになるには学位が必要ですか?
必ずしも必要ではありません。この職業が属する国勢調査の職業分類では、働く人の46%が大卒以上です。主な就き方:専門学校:デザイン(文化・教養関係)。
AIによってインテリアデザイナーの仕事は変わりますか?
国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。
出典
- 厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」令和7年、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 総務省統計局「令和2年国勢調査」抽出詳細集計、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)職業情報データベース ダウンロードデータ(解説系 ver.7.01、簡易版数値系 ver.7.00)、職業情報提供サイト(job tag)、2026年10月4日取得
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- International Labour Organization, Generative AI and Jobs: A Refined Global Index of Occupational Exposure (ILO Working Paper 140, Gmyrek et al.)(ILO Working Paper 140, May 2025, Annex Table A1)、CC BY 4.0、2026年10月4日取得
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ(IPD_DL_description_7_01.xlsx)ver.7.01 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ(IPD_DL_numeric_7_00.xlsx)ver.7.00 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成
出典:総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成
出典:文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成
出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」を加工して作成
出典:総務省「日本標準職業分類(平成21年12月告示)」
2026年10月4日更新
