Webデザイナーになるには
正式名称:Webデザイナー(Web制作会社)
別名: ホームページデザイナー, Webクリエイター
企業、学校、官公庁などがインターネット上に設けたWebサイトの企画・デザイン等を行う。
仕事内容
Webサイトは、広報、広告宣伝やマーケティング、商品販売など様々な目的で活用されている。
まず、依頼者の要望を聞いて開設するサイトの目的を明確にし、閲覧者の動向を踏まえて、どのようなサイトを制作するのかといったコンセプトを決め、あわせて開発スケジュールや運営体制などを決定する。次に、コンセプトに基づいて画面のデザインやレイアウト、提供する機能など細かい内容を決める。デザイン作成ソフトなどを用いて各ページに掲載するコメントや画像を作成する。
場合によってはプログラム言語を用いたサイトの制作にかかわることもあるが、Webデザイナーの仕事の中心はデザインである。
サイトの仮完成後には動作確認を行って使いやすさを確認し、必要な修正を加えて、Webサイトをオープンする。
小さなサイトの場合は一人ですべてをこなすこともあるが、企業などが作成する数百ページにも及ぶサイトの場合などは、ページのデザイン、画像の作成、サイト制作の進行管理など、分業して制作を行う。また、写真家、コピーライター、プログラマーなど他の職種と分業を行うことも多い。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
イラスト、デザイン作成ソフト(Illustrator、Clip Studio、Figma等)、画像等編集ソフト(Photoshop、GIMP等)、Web画面作成のソフトウェア(HTML、CSSを含む)、パソコン
主な業務
- 依頼主と打ち合わせを行い、目的、内容、予算、納品期日などを確認する。
- 共同作業するスタッフと協議し、アイディアをまとめる。
- 制作するWebサイトのコンセプト(方向性)を決める。
- 画面のデザインやレイアウト、提供する機能などの仮案を作成する。
- 作成した仮案を依頼主に見せ、了承を得る。
- 各ページに用いる素材(写真、イラスト、アイコン、ロゴ等)を自分で作成・加工する。
- カメラマンやイラストレーター、デザイナー等に素材(写真、イラスト、アイコン、ロゴ等)の制作を依頼または指示する。
- Webサイトに掲載する情報(文書、図表等)に関して、電話やメール、訪問等により取材を行う。
- Webサイトに掲載する情報(文書、図表等)を作成する。
- Webサイトに掲載する情報(文書、図表等)の修正、変更等をする。
- htmlやCSSなどのプログラミング言語を用いて、Webサイトを制作する。
- CMS(コンテンツマネジメントシステム)などを使用したWebサイト制作を行う。
- Webサイトの制作を外注先に依頼する。
- 動作確認を行い、必要な修正を行う。
- Webサイトを公開し、必要に応じてアフターフォローやメンテナンスを行う。
- 既に運用しているWebサイトのページやデザインを修正・変更する。
なるには
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、デザインの基礎知識・技術は必要となる。大学、短大、専門学校などで知識を身につければ有利である。
中途採用の場合は、DTPデザイナーやプログラマーなど関連する職種以外にも、IT業界や広告業界などからの転職者がいる。
Webサイトの企画制作の専門会社に就職し、写真や画像加工など素材作りからスタートする。経験を積んで実力をつけ、徐々にページ全体のデザインを行うようになる。
利用者に支持されるサイトを作ることができるかという個人のスキルが問われる職業のため、実績を積んでフリーランスになる場合もある。
関連資格としては、厚生労働省の定める技能検定の「ウェブデザイン技能士」がある。
Webサイトのデザインでは、何よりも表現力が求められる。さらに、伝えたいことをインターネットの特徴を生かして表現する技術も必要である。
この仕事で働く人は、大卒または専門学校卒の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査(複数回答)によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。
就き方
- 専門学校・短大・高専・技能検定: 技能検定 job tag がこの仕事に挙げている技能士の等級:ウェブデザイン技能士。技能検定は職業能力開発促進法に基づく国家検定です。; 専門学校:デザイン(文化・教養関係) 専修学校の「デザイン」の課程は、2024年度の卒業生が8,573人で、そのうち3,712人が関連分野に就職しました(令和7年度学校基本調査 第237表)。課程と職業の対応付けは Peernovo によるものです。
給与 · 求人の状況 · AIとこの職業
- 平均年収:¥5,395,800 民間企業だけ(常用労働者10人以上の事業所)の数値です。公立学校の教員や警察官などの公務員は含まれません。
- 月の所定内給与(残業代と賞与を除く):中央値は¥326,500で、中間の半数の人は月¥266,100〜¥421,500です。
- 賃金構造基本統計調査の職種「デザイナー」の数値です
- ハローワークの有効求人倍率は0.17倍です(2025年)。 将来の予測ではなく、いまの求人の状況を示す数値です。ハローワークに登録された求人と求職者だけを数えたもので、大卒や専門職の採用の多くはハローワークを通りません。
- 国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIによってこの仕事の一部の作業が変わる可能性があります。
労働条件の特徴
勤務先はWebサイトの制作会社、一般企業などのWebサイト関連部門等である。Webサイトの制作会社は社員数が10~20人ほどの規模の会社が多い。
正社員のほか、派遣社員、フリーランスなどとして働くこともある。20歳代から30歳代までの人が多く、比較的女性の割合が高い。
雇用労働者は、原則として週休二日制の会社が多いが、変形労働時間制を採用し、比較的自由に休みを取れる勤務形態の場合がある。テレワークが可能な会社が多い。
締め切りが迫っていたり、トラブルが発生したりすると、夜間や休日に仕事をすることもあり、勤務時間は不規則になりがちである。
インターネットの技術進歩は急速であり、動画の活用を中心とした表現の幅が広がってきている。近年はWebサイトを簡単に作成できるツールの普及等により、Webサイトの制作を制作会社に発注するよりも、個人事業主に発注したり自社で作成することを選ぶ企業も出てきている。また、生成AIを利用したWebデザインとの競争という側面もあり、Webデザイナーには、高いクオリティで顧客のニーズに合ったWebサイトをデザインすることがより一層求められている。
関連する職業
よくある質問
Webデザイナーになるにはどうすればいいですか?
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、デザインの基礎知識・技術は必要となる。大学、短大、専門学校などで知識を身につければ有利である。
日本でのWebデザイナーの収入はどのくらいですか?
民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥5,395,800です(厚生労働省)。 この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「デザイナー」のものです。
Webデザイナーになるには学位が必要ですか?
必ずしも必要ではありません。この職業が属する国勢調査の職業分類では、働く人の46%が大卒以上です。主な就き方:技能検定、専門学校:デザイン(文化・教養関係)。
AIによってWebデザイナーの仕事は変わりますか?
国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIによってこの仕事の一部の作業が変わる可能性があります。
出典
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」令和7年、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 総務省統計局「令和2年国勢調査」抽出詳細集計、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)職業情報データベース ダウンロードデータ(解説系 ver.7.01、簡易版数値系 ver.7.00)、職業情報提供サイト(job tag)、2026年10月4日取得
- International Labour Organization, Generative AI and Jobs: A Refined Global Index of Occupational Exposure (ILO Working Paper 140, Gmyrek et al.)(ILO Working Paper 140, May 2025, Annex Table A1)、CC BY 4.0、2026年10月4日取得
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ(IPD_DL_description_7_01.xlsx)ver.7.01 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ(IPD_DL_numeric_7_00.xlsx)ver.7.00 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成
出典:総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成
出典:文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成
出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」を加工して作成
出典:総務省「日本標準職業分類(平成21年12月告示)」
2026年10月4日更新
