Peernovo
はん用・生産用・業務用機械器具組立従事者

エレベーター据付になるには

別名: エレベーター据付工

エレベーターの機器類を組み合わせ、所定の位置に据付け、安全に運転できるようにする。

仕事内容

エレベーターを構成する機器類は工場で製作されて工事現場に搬入されるが、これらの機器類を組み合わせ、所定の位置に据付け、安全に運転できるようにする。

建物の高層化が進んだ現代では、エレベーターは建物内の「縦の交通機関」として不可欠なものとなっている。エレベーターを用途で区分すると乗用エレベーターが大部分で、他に荷物用、自動車用などがあり、駆動方式で区分すると主にロープ式駆動と油圧式駆動がある。

据付作業は通常ビルなどの構造物ができあがってから始まる。作業には揚重、芯出し、乗場出入口装置の据付け、ガイドレールの取付け、機械室内の機器類の取付け、かご及びつり合い重りの組立てなどがある。機器の取付けと並行して、電気の配線、通線、結線を行う。最後に調整、試運転を行い、所轄の行政官庁の竣工検査を受けて完了する。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等

工具(かなづち、のこぎり等の手動工具、ドリル等の電動工具)、作業中の保護具(ヘルメット、ゴーグル、グローブ、安全靴等)

なるには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、建築、機械、電気に関して関心と知識があること、体力や手先の器用さなどが求められる。

一般的には、エレベーターメーカー、又は建築設備の保守・管理を行っている会社に入社し、基礎教育を受ける。その後、据付部門に配属され、見習として据付現場に送り出される。据付現場では、現場の監督者や据付技術に熟練した社員から、実際の作業を通じて実務訓練が行われる。

「ガス溶接技能者」、「玉掛技能者」、「足場の組立て等作業主任者」などの資格を取得していると将来的に有利となる。

エレベーターの所有者又は管理者は、1年に1回以上、「昇降機検査資格者」(あるいは「一級・二級建築士」)による定期検査を受け、その結果を所轄の行政官庁に報告することが義務付けられている。このため、学歴に応じて2年~11年所定期間(最終学歴によって異なる)の実務経験を積んだ後、国土交通大臣の指定する講習を受講し、「昇降機検査資格者」の資格を取得しておくと仕事の幅が広がる。

この仕事で働く人は、高卒または大卒の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査(複数回答)によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。

就き方

給与 · 求人の状況 · AIとこの職業

労働条件の特徴

据付工期は一般的には1~2カ月くらいである。大規模なビルで何十台というエレベーターが据付けられる現場でも1年程度で完了し、次の現場に移動することになる。

大部分の企業は、1日の実働時間8時間で、週休2日制を進めているが、ビルの建築工程によっては、残業、休日出勤をして作業することもある。建築に関連した業務であり、上期(4月~9月)は比較的余裕があるが、下期(10月~翌3月)、特に期末に作業が集中する傾向がある。

賃金は各社の社内基準により支給されるが、経験、技能により差がある。

作業場は、ほとんどエレベーター機械室内及び昇降路内に限定されているが、建設中の現場であり、安全の確保や他の設備作業との協調なども重要である。

エレベーターの需要は建築物の大型化・超高層化に伴って増加してきたが、最近では個人住宅に設置するケースもある。

また、世界中に高層ビルが存在し、その内部には高速エレベーターが設置されているが、その多くは日本のメーカーの製品が導入されており、速度だけでなく、安全で快適な環境を提供している。

関連する職業

自分に合っているか迷ったら、2分でできる職業診断を受ける

よくある質問

エレベーター据付になるにはどうすればいいですか?

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、建築、機械、電気に関して関心と知識があること、体力や手先の器用さなどが求められる。

日本でのエレベーター据付の収入はどのくらいですか?

民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥5,225,100です(厚生労働省)。 この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「はん用・生産用・業務用機械器具組立従事者」のものです。

エレベーター据付になるには学位が必要ですか?

通常は必要ありません。この職業が属する国勢調査の職業分類で大卒以上の人は17%にとどまります。主な就き方:高等専門学校(高専)。

AIによってエレベーター据付の仕事は変わりますか?

国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。

出典

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ(IPD_DL_description_7_01.xlsx)ver.7.01 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ(IPD_DL_numeric_7_00.xlsx)ver.7.00 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

出典:総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成

出典:文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成

出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」を加工して作成

出典:総務省「日本標準職業分類(平成21年12月告示)」

2026年10月4日更新