医療機器開発技術者になるには
別名: 液晶ディスプレイ(LCD)設計技術者, 回路設計技術者, 電子機器設計技術者, 電動機設計技術者, 産業用ロボット設計技術者, 精密測定工具設計技術者, 半導体製造装置設計技術者
医療機器メーカーで、医療現場で使用する医療機器の研究開発・設計を行う。
仕事内容
医療機器には、メスや注射器などの小物から、心臓ペースメーカーやMRI、レントゲン装置などの大型のものまで、医療現場で用いられるさまざま製品が含まれる。ここでは主に、例えば内視鏡のような使用における安全上のリスクが比較的高い医療機器の開発を中心に説明する。
医療機器開発技術者は、製品の構想・設計から製造まで、チームを組んで業務を行う。医療機器の開発・設計業務には、概念設計・基本設計・詳細設計・生産設計という4つの工程がある。
概念設計では、社内の企画担当者や医療従事者等の顧客からの要望などを踏まえて製品コンセプトを策定し、製品概要やコスト計算も踏まえ、開発の大枠をまとめる。基本設計では、概念設計に沿って、CADソフト等を使用して設計図を描き、CAE等の解析ツールを使って強度などを確認する。詳細設計では、プロトタイプを作製して、動作確認、安全性や使い勝手など多岐にわたる検証を複数回にわたって行い、材質加工や組立の工程に至るまで詳細に記述した設計図面を作成する。生産設計では、部品の共通化や削減、組立工数の短縮を追求して、性能とコストを両立させて、量産が可能な設計に仕上げる。その際、製造ライン側では、製造技術者が中心となり、開発技術者により設計された製品の品質を維持しつつ、原価が成り立つよう生産設備および組み立て工法を確立し、量産メリットがある状態に仕上げていく。
医療機器は人の命に関わる機器であるため、医薬品医療機器等法をはじめとする法規制が厳しく、開発期間も他の機器と比べると長期間にわたる。また、新しい医療機器の開発だけでなく、既存の医療機器の改良開発を行うことも多い。クオリティマネジメントシステム(QMS)に則って医療機器を開発・設計する必要があるため、各工程における開発記録や設計変更等の管理を厳密に行う必要がある。設計を進めていく段階で、医師等とやりとりをしながら設計の見直しや改良をしていくことが多い。プロトタイプによる安全性や有効性の検証を医療現場において行うこともある。また、法律の専門部署と連携をしながら、特許申請書の作成や、医療機器の販売承認を得るための承認申請書の作成なども行う。医学関連の学会に参加し、研究発表をすることや、医師等に対し自社が開発した医療機器の実演をすることもある。
開発プロセスが厳格で、責任やプレッシャーも大きいが、日々進歩する医療機器開発の技術を通じて、医療従事者を支え、患者の命を救うことに貢献できるため、大きなやりがいを感じることができる。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
CADソフト、CAEソフト、パソコン
主な業務
- 顧客からの要望などを踏まえて製品コンセプトを策定する。
- 製品概要やコスト計算も踏まえ、開発の大枠をまとめる。
- 概念設計に沿って、CADソフト等を使用して設計図を描く。
- CAE等解析ツールを使って強度などを確認する。
- プロトタイプを作製して、動作確認、安全性や使い勝手など多岐にわたる検証を行う。
- 材質加工や組立の工程に至るまで詳細に記述した設計図面を作成する。
- 部品の共通化や削減、組立工数の短縮化を追求して、性能とコストを両立させて、量産が可能な設計に仕上げる。
- 開発記録や設計変更等の管理を厳密に行う。
- 医師等とやりとりをしながら設計の見直しや改良を行う。
- 特許申請書を作成する。
- 医療機器の販売承認を得るための承認申請書を作成する。
- 医学関連の学会に参加し、研究発表をする。
- 医学関連の学会に参加し、医師等に対し自社が開発した医療機器の実演をする。
なるには
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、新規学卒者の場合、工学系・理学系を履修した大卒者や大学院卒者が多い。中途採用の場合は、実務経験が評価され、他業種からの転職もみられる。
入職後は、社内で法規制や設計等に関する研修を受けた後に、OJTを通じて仕事に必要な専門知識を学んでいく。初めの1年~2年程度は、先輩について、図面の修正や部品の手直し、技術資料の修正といった補助業務を行いながら、設計担当者としてキャリアを積んでいく。昇進を経てチームリーダーになり、その後、管理職になる場合もある。
医療機器開発に必要な専門的知識は、基本的には入社後に身につけていくが、図面を読む、書くなどの基本的な知識があると望ましい。開発の過程で問題が発生することも多いため、粘り強くチャレンジし続ける姿勢が必要である。また、企業内の様々な関係部署と調整する必要があるため、コミュニケーション能力も重要である。企業内あるいは顧客に対し医療機器についての説明をする機会も多いので、プレゼンテーション能力も必要となる。海外の顧客とやりとりをする機会もあるので、英語力もあると望ましい。
この仕事で働く人は、大卒または大学院修士課程修了の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査(複数回答)によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。
就き方
- 大学: 工学の学位, 日本の95校の大学で開講
- 専門学校・短大・高専・技能検定: 高等専門学校(高専) job tag の調査では、この仕事で働く人の11%が高専卒の人が多いと答えています。2025年3月に高専を卒業して「製造技術者(開発)」に就職した人は376人でした(令和7年度学校基本調査 第109表)。
給与 · 求人の状況 · AIとこの職業
- 平均年収:¥7,039,400 民間企業だけ(常用労働者10人以上の事業所)の数値です。公立学校の教員や警察官などの公務員は含まれません。
- 月の所定内給与(残業代と賞与を除く):中央値は¥364,900で、中間の半数の人は月¥289,900〜¥468,800です。
- 賃金構造基本統計調査の職種「電気・電子・電気通信技術者(通信ネットワーク技術者を除く)」の数値です
- ハローワークの有効求人倍率は1.93倍です(2025年)。 将来の予測ではなく、いまの求人の状況を示す数値です。ハローワークに登録された求人と求職者だけを数えたもので、大卒や専門職の採用の多くはハローワークを通りません。
- 国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。
労働条件の特徴
勤務先は医療機器メーカーで、研究開発拠点は郊外にある場合が多い。
男女比率は企業や部署によるが、男性の割合が多い。雇用形態は、正社員が多いが、一部の工程や特定の業務を専門的に担当する派遣社員もいる。
賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定による。賃金は月給制で、労働時間はフレックスタイム制、完全週休二日制が採用されている場合が多い。開発の納期が近くなると残業が多くなることもある。
医療機器業界は、病気やけがなどによる一定の需要が常にあるため、景気の変動に左右されにくい堅調な業界である。高品質で安全性の高い日本の医療機器は海外でも評価されており、海外の顧客と取引を行う医療機器メーカーも増えてきている。また、医療機器に関する国内外の法規制がより厳しくなってきているため、そうした新しい法規制に対応した開発プロセスが求められている。
関連する職業
よくある質問
医療機器開発技術者になるにはどうすればいいですか?
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、新規学卒者の場合、工学系・理学系を履修した大卒者や大学院卒者が多い。中途採用の場合は、実務経験が評価され、他業種からの転職もみられる。
日本での医療機器開発技術者の収入はどのくらいですか?
民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥7,039,400です(厚生労働省)。 この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「電気・電子・電気通信技術者(通信ネットワーク技術者を除く)」のものです。
医療機器開発技術者になるには学位が必要ですか?
多くの場合は必要です。この職業が属する国勢調査の職業分類では、働く人の64%が大卒以上です。
AIによって医療機器開発技術者の仕事は変わりますか?
国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。
出典
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」令和7年、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 総務省統計局「令和2年国勢調査」抽出詳細集計、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)職業情報データベース ダウンロードデータ(解説系 ver.7.01、簡易版数値系 ver.7.00)、職業情報提供サイト(job tag)、2026年10月4日取得
- International Labour Organization, Generative AI and Jobs: A Refined Global Index of Occupational Exposure (ILO Working Paper 140, Gmyrek et al.)(ILO Working Paper 140, May 2025, Annex Table A1)、CC BY 4.0、2026年10月4日取得
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ(IPD_DL_description_7_01.xlsx)ver.7.01 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ(IPD_DL_numeric_7_00.xlsx)ver.7.00 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成
出典:総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成
出典:文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成
出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」を加工して作成
出典:総務省「日本標準職業分類(平成21年12月告示)」
2026年10月4日更新
