作業療法士になるには
正式名称:作業療法士(OT)
身体や精神に障害がある人が心身の機能を回復し、日常生活や社会に復帰できるよう作業療法を用いて訓練を行う。
仕事内容
作業療法士は体や精神に障害のある人がその心身機能を回復し、日常生活・社会生活に復帰できるように、食事、歯みがきなど日常生活の動作、家事、芸術活動、遊び、スポーツといった生活の中における作業や動作などを用いて訓練・指導・援助を行う医療技術者である。OT(Occupational Therapist)とも呼ばれる。
作業療法士は、病院の場合はカルテや患者との面接などから、訪問介護の場合は患者から直接ヒアリングを行って、医学的情報や生活情報を集める。そして、筋力や反射などの身体機能、認知機能や日常生活動作の能力について観察や検査を行い、患者の問題点を探る。これらの結果をもとに、患者それぞれの訓練目標を決め、具体的な訓練プログラムを作り、作業療法を実施する。
病院の場合、医師、看護師、理学療法士などから成るリハビリテーションチームでこれらを行う。
関節障害など身体の障害、アルコール依存症など精神の障害、脳性麻痺など発達の障害、高次脳機能障害、認知症など老年期の障害など、障害に応じて訓練目的と方法を考え、指導を行う。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
パソコン
主な業務
- 病院・施設・地域における作業療法のプログラムを企画・運営する。
- 医師、看護師、理学療法士などからなるチームで、治療訓練の目標を決める。
- 患者の身体機能、認知機能や日常生活動作の能力について観察や検査を行い、問題点を明らかにする。
- 患者の希望と生活環境に応じて訓練する作業を選択し、組み合わせる。
- 作業療法に使用する器具の使用前の準備や使用後の片付けをする。
- 作業に使用する資材や装置を設計・改善する。
- プログラムの実施状況や障害の改善状況を記録し、管理する。
- 患者の心理面をケアする。
- 活動への参加に必要な技術や技能を指導し、障害の改善状況を評価する。
- 他のスタッフや実習学生の指導やフォローを行う。
- 地域やケアマネジャーと情報共有し、連携してケアにあたる。
- 患者の家族の相談に応じ、必要な支援をする。
- ショック状態以前の患者の状態を把握する。
- 患者の状況を医師に伝える。
- イベントやレクリエーション、机上課題を企画し、実行する。
- 勉強会に参加し、知識やスキルを向上させる。
- レセプトを保存・管理する。
- 行政に必要な支援の充実を働きかける。
- 養成校での講師を担当し、学生指導や広報を行う。
なるには
作業療法士国家試験に合格して免許を得ることが必要となる。国家試験の受験資格は、高校卒業後、国が指定した作業療法士養成課程のある大学・短大・養成施設などで3年以上学び、必要な知識・技能を修得して卒業する必要がある。
仕事に就いた後も、専門家の団体や学会などによる研修会・講習会があり、高い水準の専門知識と技術を身につけることができる。
作業療法の手段となる作業や遊び、玩具、道具や機器を使いこなし、それを訓練や指導に結びつけ、応用できる能力が求められる。また、障害のある人々やその家族とコミュニケーションをとり、社会的自立を援助するために、理解力や説得力、プログラム作りの創意工夫、支援制度についての知識なども必要となる。
就職は、養成校の紹介や専門誌の求人情報などによることが多い。
また、一般社団法人日本作業療法士協会の認定資格として認定作業療法士、専門作業療法士がある。
この仕事で働く人は、大卒または専門学校卒の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査(複数回答)によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。
就き方
- 大学: 医療技術・リハビリの学位, 日本の52校の大学で開講
- 専門学校・短大・高専・技能検定: 専門学校:理学・作業療法(医療関係) 専修学校の「理学・作業療法」の課程は、2024年度の卒業生が8,175人で、そのうち7,357人が関連分野に就職しました(令和7年度学校基本調査 第237表)。課程と職業の対応付けは Peernovo によるものです。
- 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です:作業療法士。この仕事に就くには必要です(job tag の「就くには」をもとに Peernovo が判断)。
- 国家資格・免許: job tag がこの仕事の関連資格として挙げている資格です:理学療法士。
給与 · 求人の状況 · AIとこの職業
- 平均年収:¥4,436,000 民間企業だけ(常用労働者10人以上の事業所)の数値です。公立学校の教員や警察官などの公務員は含まれません。
- 月の所定内給与(残業代と賞与を除く):中央値は¥286,000で、中間の半数の人は月¥255,600〜¥328,300です。
- 賃金構造基本統計調査の職種「理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士」の数値です
- ハローワークの有効求人倍率は3.08倍です(2025年)。 将来の予測ではなく、いまの求人の状況を示す数値です。ハローワークに登録された求人と求職者だけを数えたもので、大卒や専門職の採用の多くはハローワークを通りません。
- 国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。
労働条件の特徴
勤務先は、病院、リハビリテーションセンターのほか、障害者施設、障害児通所・入園施設、老人保健施設、訪問介護事業所、保健所などである。原則として、賃金・労働時間・休日・休暇などの労働条件は、勤務先の病院・施設等で働く他の医療技術者と同様の水準である。勤務体制としては、一般的に早朝出勤や夜勤はないが、病院や施設等によっては宿直を行う場合もある。作業環境は作業療法室内がほとんどであるが、戸外等で行うこともある。
直近の国家試験合格者は4887人(2025年2月時点*1)である。就業者は女性が約6割を占めている*2。
いったん退職しても再就職したり、非常勤などで働く場合もある。
人口の高齢化とともにリハビリテーションの重要性はますます高まっており、作業療法士の数も年々増加傾向にある。これまでの病院・施設以外に、地域包括支援センターなど地域福祉分野にも活動の場が広がっているが、人材が不足している。
*1 厚生労働省、第60回作業療法士国家試験の正答・合格発表
*2 一般社団法人 日本作業療法士協会 会員統計資料『日本作業療法士協会誌』
関連する職業
よくある質問
作業療法士になるにはどうすればいいですか?
作業療法士国家試験に合格して免許を得ることが必要となる。国家試験の受験資格は、高校卒業後、国が指定した作業療法士養成課程のある大学・短大・養成施設などで3年以上学び、必要な知識・技能を修得して卒業する必要がある。
日本での作業療法士の収入はどのくらいですか?
民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥4,436,000です(厚生労働省)。 この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士」のものです。
作業療法士になるには学位が必要ですか?
必ずしも必要ではありません。この職業が属する国勢調査の職業分類では、働く人の51%が大卒以上です。主な就き方:医療技術・リハビリの学位、専門学校:理学・作業療法(医療関係)。
AIによって作業療法士の仕事は変わりますか?
国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIがこの仕事でできることは比較的少ないとされています。
出典
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」令和7年、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 総務省統計局「令和2年国勢調査」抽出詳細集計、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)職業情報データベース ダウンロードデータ(解説系 ver.7.01、簡易版数値系 ver.7.00)、職業情報提供サイト(job tag)、2026年10月4日取得
- International Labour Organization, Generative AI and Jobs: A Refined Global Index of Occupational Exposure (ILO Working Paper 140, Gmyrek et al.)(ILO Working Paper 140, May 2025, Annex Table A1)、CC BY 4.0、2026年10月4日取得
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ(IPD_DL_description_7_01.xlsx)ver.7.01 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ(IPD_DL_numeric_7_00.xlsx)ver.7.00 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成
出典:総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成
出典:文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成
出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」を加工して作成
出典:総務省「日本標準職業分類(平成21年12月告示)」
2026年10月4日更新
