他に分類されない専門的職業従事者

Webディレクターになるには

Q: 日本でのWebディレクターの収入はどのくらいですか？

民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥5,833,100です（厚生労働省）。 この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「他に分類されない専門的職業従事者」のものです。

正式名称：Webディレクター（Web制作会社）

Webサイトの構築にあたってプロジェクトの受注からサイトの企画・設計、制作進行、運用までの段階で、様々な仕事を指揮する。

仕事内容

Webサイトの構築にあたってプロジェクトの受注からサイトの企画・設計、制作進行、運用までの段階で、様々な仕事を指揮する。Webサイト構築の「現場監督」の役割を担う仕事と言える。

具体的業務は、まずは依頼主と打ち合わせを行い、目的、内容、予算、納品期日などを確認する。その上で、共同作業するスタッフと協議し、アイデアをまとめたり、制作するWebサイトのコンセプト（方向性）を決める。画面のデザインやレイアウト、提供する機能などの仮案を作成し、これを依頼主に見せ了承を得る。制作が始まると各ページに用いる素材（写真、イラスト、アイコン、ロゴ等）をスタッフやカメラマン、イラストレーター、デザイナー等に指示や依頼をしたり、プログラマーにはWebサイトの制作を指示する。スタッフ等が作成した成果物のチェックも行う。こうした各工程の進捗状況を常に把握し、納期に間に合うようスタッフ等への働きかけも行う。

特に、Webディレクターの仕事では、プロジェクトのコスト・予算管理が重要である。限られた時間・メンバー・予算の中で、常に高いクオリティを追求していかなければならない点は、難しさであると同時にこの仕事の醍醐味でもある。また、新規の顧客獲得のために営業活動を行う場合もある。

Webディレクターと似た職種にWebプロデューサーがあり、どちらもWebサイトの制作・運営を指揮し、ビジネス上の目標達成に責任を持つ。小規模なプロジェクトではWebプロデューサーがWebディレクターを兼務する場合も多いが、プロジェクトが大規模な場合はWebプロデューサーは売上げと利益の責任者としてクライアント側との調整作業が多くなり、Webディレクターが制作サイドの責任者として進行管理と品質管理を行う。更に大規模なプロジェクトになると、複数のWebディレクターが、デザイン、システム、マーケティングといった分野を分担して制作管理を担当することになる。Webサイトの規模が大きくなってくると、プロジェクトのマネジメントが重要になる。

◇　よく使う道具、機材、情報技術等

イラスト、デザイン作成ソフト（Illustrator、Clip Studio、Figma等）、画像等編集ソフト（Photoshop、GIMP等）、Web画面作成のソフト（HTML、CSSを含む）、パソコン

主な業務

依頼主と打ち合わせを行い、目的、内容、予算、納品期日などを確認する。
共同作業するスタッフと協議し、アイディアをまとめる。
制作するWebサイトのコンセプト（方向性）を決める。
画面のデザインやレイアウト、提供する機能などの仮案を作成する。
作成した仮案を依頼主に見せ、了承を得る。
Webサイト制作環境（サーバ、ドメイン）を構築する。
外注先を選定する。
各ページに用いる素材（写真、イラスト、アイコン、ロゴ等）の制作をスタッフに指示する。
カメラマンやイラストレーター、デザイナー等に素材（写真、イラスト、アイコン、ロゴ等）の制作を依頼または指示する。
プログラマーに、htmlやCSSなどのプログラミング言語を用いたWebサイトの制作を指示する。
スタッフが作成した成果物のクオリティをチェックする。
各工程の進捗状況を把握し、納期に間に合うようスタッフに働きかける。
Webページに掲載する記事を書く。
Webサイトの更新を提案する。
依頼主に運用や広告の提案やアドバイスをする。
アクセス解析を行う。
検索エンジン対策やアクセス数を増やすための施策を企画する。
検索エンジン対策やアクセス数を増やすために企画された施策を実施する。
自社の利益を確保するため、予算を管理する。
新規の顧客獲得のために営業活動を行う。

なるには

この仕事に就くために特に学歴や資格は必要とされないが、学校を卒業してすぐにWebディレクターとして入職するケースは少なく、一般的にはWebデザイナーやプログラマーなどとして入職し、Webサイト構築の実務経験を積んでからWebディレクターとしてチームを指揮する立場となる。

また、制作会社の多くを占める小規模の企業では、新卒等の未経験の人材を雇用して育成するよりも、既に開発経験があり即戦力となる人材をWebディレクターとして中途採用する傾向がある。

就業者の学歴は様々であり、大卒の場合も文系、理系、芸術系など出身分野は多様である。それぞれのバックグラウンドに応じて、デザイン志向であればアート系のWebディレクター、システムに強ければシステム系のWebディレクターになる。営業や企画が得意なWebディレクターは、Webプロデューサーになっていく場合もある。

Webディレクターにはチームを指揮して予算と納期を守り、クオリティを維持する「現場監督」としての責任感と統率力が求められる。

この仕事で働く人は、大卒の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査（複数回答）によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。

給与 · 求人の状況 · AIとこの職業

平均年収：¥5,833,100 民間企業だけ（常用労働者10人以上の事業所）の数値です。公立学校の教員や警察官などの公務員は含まれません。
月の所定内給与（残業代と賞与を除く）：中央値は¥307,800で、中間の半数の人は月¥251,700〜¥414,600です。
賃金構造基本統計調査の職種「他に分類されない専門的職業従事者」の数値です
ハローワークの有効求人倍率は0.80倍です（2025年）。将来の予測ではなく、いまの求人の状況を示す数値です。ハローワークに登録された求人と求職者だけを数えたもので、大卒や専門職の採用の多くはハローワークを通りません。
国際労働機関（ILO）の世界推計によると、生成AIによってこの仕事の一部の作業が変わる可能性があります。

労働条件の特徴

勤務先はWebサイトの制作会社、企業のWebサイト関連部門等である。

Webサイト制作会社は、社員数は10～20名程度の規模の会社が多い。

就業者は20歳代から30歳代までの人が多く、比較的女性の割合が高い。チームを指揮するWebプロデューサー層では40歳～50歳代の就業者が多い。

賃金、労働時間などの労働条件は勤務先の規定による。

原則として週休二日制の会社が多いが、変形労働時間制を採用し、比較的自由に休みを取れる勤務形態の場合がある。平常時は残業は少なめで、フレキシブルな働き方である。

ただし、締め切りが迫っていたりトラブルが発生したりすると、夜間残業や休日に仕事をすることもあり、勤務時間は不規則になりがちである。

実績に応じて収入が変動する傾向があり、個人差も大きい。

Webディレクターは基本的には制作現場で働く。ただしWebプロデューサーの役割を兼務する場合等は、新規顧客獲得のための営業や、取引先との打ち合わせのために社外での勤務が多くなる場合もある。

インターネットの技術進歩は急速であり、動画の活用を中心とした表現の幅が広がってきている。近年はWebサイトを簡単に作成できるツールの普及等により、Webサイトの制作を制作会社に発注するよりも、個人事業主に発注したり自社で作成することを選ぶ企業も出てきており、Webディレクターには、顧客に対して、高いクオリティでそのニーズに合ったWebサイトの構築を提案するなどの付加価値を提供することが求められている。

よくある質問