雑誌記者になるには
雑誌のコンセプトにあったテーマについて取材し、原稿を執筆する。
仕事内容
雑誌は書店や売店で販売される一般の週刊誌や月刊誌から、限定された読者層を対象とするものまで多種多様であり、雑誌記者は雑誌のコンセプトにあったテーマについて取材し、原稿を執筆する。
まず、編集会議などにおいて、雑誌の特集や内容などが決定し、担当するテーマについて取材を進める。問題点は何か、その背景は何か、結果としてどうなったのか、社会に与えた影響は何か、読者が何を知りたいのかなどを追求する。新聞やテレビ・ラジオでは伝えきれない内容や更に深い内容について調査し、関係者にインタビューするなどして、情報を集める。集めた情報を多角的に分析し、締切日までに記事にまとめて、デスクなどの責任者に提出する。
扱うテーマは、ビジネス、政治、経済、社会、芸能、スポーツ、科学、文化など幅広く、事件や社会問題を扱う記者や、ファッションや食べ物の情報など専門分野を扱う記者など、様々な記者がいる。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
文書作成ソフト(Word、一太郎等)、パソコン
主な業務
- 編集会議などにおいて、雑誌の特集や内容などを決定する。
- 個人や関連団体に取材の申し込みをする。
- 取材日程や場所を取材先と調整する。
- 関係者へのインタビューや関連事項の調査を行い、取材を進める。
- 雑誌の記事に添えるための写真を撮影する。
- 参考資料を集める。
- 取材した内容を精査し、事実を確認する。
- 集めた情報を多角的に分析し、記事にまとめる。
- 原稿の校正・編集およびレイアウトをする。
- 撮影した写真を記事に合わせて修整する。
- 記事の担当者に原稿を書くための情報を提供する。
- 記事にあったイラストをイラストレーターに発注する。
- 記事のキャストやスタッフを選定する。
- 購読者の興味や関心を把握する。
なるには
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大学卒業程度の一般教養や知識が求められる。新規学卒者の場合には、学校卒業後、新聞社、出版社などの採用試験を受ける。合格するとそれぞれの雑誌編集部に配属される。法律、経済、科学、医学など特定の専門分野の雑誌記者の場合には、専門領域の学部を卒業していると有利である。
入社後は、すぐに記者として第一線の現場で取材し、テクニックや分析法を体得するケースと、研修の一環として、外部への原稿依頼や原稿の受取から始める場合がある。
社会で起こった出来事に対する好奇心、情報の分析力、記事を書く文章力が求められる。記事には公平さや公共性の欠如は許されないため、正義感や使命感が必要とされる。
経験を積めば独立してフリーライターとして雑誌に記事を提供するケースもある。
この仕事で働く人は、大卒の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査(複数回答)によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。
就き方
- 大学: コミュニケーション・メディアの学位, 日本の22校の大学で開講
給与 · 求人の状況 · AIとこの職業
- 平均年収:¥6,731,500 民間企業だけ(常用労働者10人以上の事業所)の数値です。公立学校の教員や警察官などの公務員は含まれません。
- 月の所定内給与(残業代と賞与を除く):中央値は¥352,700で、中間の半数の人は月¥267,600〜¥479,000です。
- 賃金構造基本統計調査の職種「著述家,記者,編集者」の数値です
- ハローワークの有効求人倍率は0.80倍です(2025年)。 将来の予測ではなく、いまの求人の状況を示す数値です。ハローワークに登録された求人と求職者だけを数えたもので、大卒や専門職の採用の多くはハローワークを通りません。
- 国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIによってこの仕事の多くの作業が変わる可能性があります。多くの場合、仕事を置き換えるというより、仕事の形を変えるものです。
労働条件の特徴
多くの場合、新聞社や出版社に勤務している。各分野の情報が東京に集中していることもあり、大手出版社のほとんどが東京に拠点を置くなど地域的な偏りがある。
男性の記者が多いが、分野によっては女性の記者も多い。年齢は、若年者から中高年齢者まで幅広く活躍しており、女性・ファッション誌、タウン情報誌などでは若年者が中心となっている。
給与や勤務時間、休日などの諸待遇は新聞社や出版社の規定によるが、一般的に雑誌は出版のサイクルが短いため、締め切り前には残業することもある。取材先の都合で早朝や夜間に相手を訪問することもあり、勤務は不規則になりがちである。
毎年、廃刊・休刊する雑誌がある一方で、新しい雑誌が創刊されたり、雑誌の電子化など媒体の多様化もあり、一定の需要は続くと考えられる。
最近では、インターネット等で欲しい情報を無料で入手できることから、若い世代を中心に雑誌離れが進んでいる。また、雑誌においても電子媒体で購読可能にするなどの対応を行っていることから、雑誌記者の仕事も電子媒体へと比重が移っている。
関連する職業
よくある質問
雑誌記者になるにはどうすればいいですか?
入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大学卒業程度の一般教養や知識が求められる。新規学卒者の場合には、学校卒業後、新聞社、出版社などの採用試験を受ける。合格するとそれぞれの雑誌編集部に配属される。法律、経済、科学、医学など特定の専門分野の雑誌記者の場合には、専門領域の学部を卒業していると有利である。
日本での雑誌記者の収入はどのくらいですか?
民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥6,731,500です(厚生労働省)。 この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「著述家,記者,編集者」のものです。
雑誌記者になるには学位が必要ですか?
多くの場合は必要です。この職業が属する国勢調査の職業分類では、働く人の80%が大卒以上です。
AIによって雑誌記者の仕事は変わりますか?
国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIによってこの仕事の多くの作業が変わる可能性があります。多くの場合、仕事を置き換えるというより、仕事の形を変えるものです。
出典
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」令和7年、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 総務省統計局「令和2年国勢調査」抽出詳細集計、政府標準利用規約(第2.0版)、2026年10月4日取得
- 独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)職業情報データベース ダウンロードデータ(解説系 ver.7.01、簡易版数値系 ver.7.00)、職業情報提供サイト(job tag)、2026年10月4日取得
- International Labour Organization, Generative AI and Jobs: A Refined Global Index of Occupational Exposure (ILO Working Paper 140, Gmyrek et al.)(ILO Working Paper 140, May 2025, Annex Table A1)、CC BY 4.0、2026年10月4日取得
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ(IPD_DL_description_7_01.xlsx)ver.7.01 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ(IPD_DL_numeric_7_00.xlsx)ver.7.00 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成
出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成
出典:総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成
出典:文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成
出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」を加工して作成
出典:総務省「日本標準職業分類(平成21年12月告示)」
2026年10月4日更新
