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機械器具・通信・システム営業職業従事者

OA機器営業になるには

別名: 技術営業員(電気機器), セールスエンジニア(電気機器), OA機器営業員

コピー機、パソコンなどのOA機器を販売したり、レンタル契約を結ぶなどの営業活動を行う。

仕事内容

コピー機、ファックス、パソコンなどのOA機器を販売したり、レンタル契約の営業活動を行う。

まず、様々なオフィスに出向き、顧客ごとの課題を発見し、取り扱い製品導入による、生産性向上に繋がる最適な課題解決案を提案する。その上で、システムの導入、稼働状況の確認とフォロー等、継続的な情報提供を行う。顧客は法人が大半を占めている。受注が決まれば契約書の締結、商品の納入、説明などを行う。

具体的には、オフィスにおける事務の効率化を進めるため、必要に応じて顧客の事務処理の内容・方法を確認し、適切なOA機器の選択の仕方、システム・ネットワークの構築について提案を行い、事務作業の効率化について解かり易く説明を行う。OA機器の設置・稼動後の保守・メンテナンスの方法、OA機器に必要な消耗品について説明を行い、サービス体制について紹介をする。また、顧客の要望にあわせ、デモンストレーションによる実演などを行うこともある。

顧客への販売が成立した場合は、販売契約書の締結、OA機器の納入の手配を行い、OA機器納入後は技術者と連携してOA機器の操作方法などについて説明会を実施する。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等

文書作成ソフト(Word、一太郎等)、表計算ソフト(Excel、Googleスプレッドシート等)、プレゼン資料作成ソフト(PowerPoint、Keynote等)、パソコン

主な業務

なるには

入職にあたって特に学歴や資格は必要とされない。OA機器メーカーや販売会社に入社し、その後、営業として必要な教育、研修を経て配属されることが多い。中途採用も多くなっており、即戦力として期待されている。入職に必須ではないが「情報処理技術者」等IT関連の資格等を取得していると優遇される場合もある。

配属後は、ベテラン営業員のアシストをしながら知識を習得し、その後、単独で営業活動を行うようになる。

業績により管理職に昇進したり、後進の指導に当たることもある。

OA機器はネットワーク化が進んでいるため、情報機器の機能としくみについて理解している必要がある。日進月歩で新しい機器が市場に投入されるため、新しい機器に対する技術・操作方法を習得しなければならず、OA機器に対する好奇心を持ち、学習することが必要となる。また、顧客に対してはコンサルタントとしての役割も期待されるため、対人スキル、コミュニケーション力が求められる。

この仕事で働く人は、大卒の人が多いと答えています。 job tag がそれぞれの職業で働く人に行った調査(複数回答)によるものです。働く人の実感を示すもので、それぞれの学歴の人の割合ではありません。

給与 · 求人の状況 · AIとこの職業

労働条件の特徴

オフィスで使用される機器を取扱うので、職場は都市部が中心である。営業は、相手先事業所に訪問するため、外回りが多く、車の運転も必要である。

就業者の年齢層は比較的若く、女性も多くなっている。

勤務は土日休みとなっている場合が多いが、顧客の都合により休日出勤することもある。企業によっては独自のカレンダーを作成し、対応しているところもある。雇用形態等労働条件は、職場により異なり社内規定による。賃金については、能力、成果等に対する評価を反映させて支給している企業が多い。

オフィスにおける情報機器の活用は、デジタル化の進展と一体となっており、将来的にも労働需要は根強いとみられる。

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よくある質問

OA機器営業になるにはどうすればいいですか?

入職にあたって特に学歴や資格は必要とされない。OA機器メーカーや販売会社に入社し、その後、営業として必要な教育、研修を経て配属されることが多い。中途採用も多くなっており、即戦力として期待されている。入職に必須ではないが「情報処理技術者」等IT関連の資格等を取得していると優遇される場合もある。

日本でのOA機器営業の収入はどのくらいですか?

民間企業での平均年収は、賞与を含めて¥6,594,000です(厚生労働省)。 この数値は、いくつかの職業を含む賃金構造基本統計調査の職種「機械器具・通信・システム営業職業従事者(自動車を除く)」のものです。

OA機器営業になるには学位が必要ですか?

多くの場合は必要です。この職業が属する国勢調査の職業分類では、働く人の63%が大卒以上です。

AIによってOA機器営業の仕事は変わりますか?

国際労働機関(ILO)の世界推計によると、生成AIによってこの仕事の一部の作業が変わる可能性があります。

出典

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ(IPD_DL_description_7_01.xlsx)ver.7.01 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成

独立行政法人労働政策研究・研修機構(JILPT)作成 職業情報データベース 簡易版数値系ダウンロードデータ(IPD_DL_numeric_7_00.xlsx)ver.7.00 職業情報提供サイト(job tag)より2026年10月4日にダウンロード(https://shigoto.mhlw.go.jp/User/download)を加工して作成

出典:厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」を加工して作成

出典:総務省統計局「令和2年国勢調査」を加工して作成

出典:文部科学省「令和7年度学校基本調査」を加工して作成

出典:厚生労働省「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」を加工して作成

出典:総務省「日本標準職業分類(平成21年12月告示)」

2026年10月4日更新